NFTは、ブロックチェーンという書き換えにくい台帳に「このデータの発行者は誰で、今の持ち主は誰か」を刻んだしるしです。2021年3月、そのしるしの付いたデジタル絵画が約6,935万ドル（約75億円）で落札されました。値がついたのは画像そのものより、「本物はこれ」と言える記録と、それを欲しがる人が集まった熱気でした。
NFTは「本物の持ち主」を記録したしるし
名前の意味は「取り替えのきかないトークン」
NFTは「Non-Fungible Token（ノン・ファンジブル・トークン）」の略で、日本語では非代替性トークンと訳されます。Fungibleは「同じ種類なら取り替えがきく」という意味です。1万円札は誰の財布にあっても同じ1万円で、交換しても損も得もありません。
NFTはその反対で、1つ1つに番号が振られ、別のものとは取り替えられない扱いになります。同じ絵柄でも、画家のサインが入った原画と印刷物では値打ちが違う。その「この1点」という区別を、デジタルのデータに持ち込もうとした仕組みです。
絵画の鑑定書にたとえられる理由
有名な画家の絵には、鑑定機関の鑑定書が付いて本物だと保証されます。第一生命経済研究所のレポート（2021年5月）は、NFTをデジタル版の「本物のしるし」と説明しています。データそのものを守る鍵ではなく、データに添える証明書に近いものです。
このたとえは分かりやすい反面、誤解も生みます。鑑定書を持っていれば絵の持ち主になれる、とは限らないからです。この点は後半の「持ち主になれるのか」で詳しく見ていきます。
デジタルの絵はなぜ本物を決めにくかった？
コピーしても少しも劣化しないデータ
紙の絵なら、模写や印刷はどこかで必ず原画と違いが出ます。ところがJPEGなどの画像ファイルは、コピーしても1ビットも変わりません。作者のパソコンにある元のファイルと、ネットで拡散した複製を見比べても区別がつかないのです。
このため、デジタルの絵は「どれが本物か」という問い自体が成り立ちにくいものでした。価値が付きにくく、作者が作品を売って稼ぐ道も限られていたのです。
みんなで見張る台帳＝ブロックチェーン
そこで使われたのがブロックチェーンです。取引の記録を1か所のサーバーではなく、ノードと呼ばれる多数の参加者のコンピューターが互いに確かめ合いながら持ちます。一部の人が書き換えようとしても、ほかの記録と合わなくなるため改ざんが難しい仕組みです。
NFTの多くは、暗号資産イーサ（ETH）で知られるイーサリアムのブロックチェーン上で発行されてきました。画像はいくらでも複製できても、「誰が発行し、誰から誰へ渡ったか」という台帳の記録は複製できない。この差が値段の拠りどころになりました。
共通の規格ERC-721は2018年生まれ
規格が同じだからどの売り場でも扱える
イーサリアムでNFTを作るときの共通ルールが「ERC-721」です。規格書の日付は2018年1月24日で、取り替えのきかない資産を1つずつ別々に記録する方法を定めています。家や美術品のような実物の権利書（deed）を表す用途も、規格書には例として挙がっているほどです。
同じ規格で発行されていれば、別々の会社が運営するマーケットプレイスでも同じNFTを売り買いできます。持ち主は自分のウォレット（暗号資産の財布にあたるアプリ）に保管し、相手のウォレットへ送るだけで譲り渡せます。
※ ERC（Ethereum Request for Comments）とは、イーサリアムの技術仕様を提案・共有するための文書の通し番号のことです。
絵そのものは台帳の外にあることが多い
意外に知られていないのが、NFTの台帳に画像本体が入っているとは限らない点です。ERC-721では、NFTごとに「tokenURI」という住所を持たせ、その先に名前・説明・画像の在りかを書いたファイルを置く形が想定されています。
規格書は、情報をすべてブロックチェーンに載せる案を「費用がかかりすぎる」として退けています。つまり多くのNFTは、絵のありかを指す札です。リンク先のサーバーが止まれば、しるしは残っても絵が見られなくなることも起こりえます。
75億円の絵に描かれていたものは？
5000日分の作品を1枚に並べたコラージュ
落札されたのは、アメリカのデジタルアーティストBeeple（ビープル）の「Everydays: The First 5000 Days」です。作者が毎日1枚ずつ描き続けた作品5000点を、1枚の巨大な画像に並べたものでした。2021年3月、老舗オークションハウスのクリスティーズで約6,935万ドルの値がつきました。
第一生命経済研究所によると、落札者が受け取ったのは21,069×21,069ピクセル（約3億1,900万バイト）のJPEGファイルです。それに、原本であることを示すNFTが付いてきました。美術館に飾る額縁も、手で触れるキャンバスもありません。
同じ作者の別作品にも7億円
高値は1作だけではありませんでした。Beepleがアメリカ前大統領のトランプ氏を描いた「CROSSROAD」は、約660万ドル（約7億2,000万円）で落札されています。1人の作家の作品に、短い期間で数億円単位のお金が続けて動いたわけです。
値段を押し上げたのは記録と熱気
同じ画像はネット上で誰でも見られます。それでも大金が払われたのは、「Beeple本人が発行した原本の持ち主」という立場が、台帳の上で世界に1つしかないからでした。伝統あるオークションハウスが扱ったことも、話題に拍車をかけたとされます。
当時は暗号資産の値上がりが続き、手元の暗号資産で買えるNFTに資金が流れ込んでいた時期でもあります。技術が新しい価値を生んだ面と、投機の熱が値段をつり上げた面。その両方が重なって、数億円という数字が生まれたと言えそうです。
NFTを買えば絵の持ち主になれる？
日本の民法では所有権の対象にならない
「NFTはデジタルの所有権証明」という説明はよく見かけます。ただ日本の民法85条は「物」を有体物、つまり形のあるものと定めていて、所有権はその「物」に対して成り立つ権利です。データであるNFTは形を持たないため、法律上の所有権の対象にはならないと考えられています。
ITmedia ビジネスオンラインの解説記事（2021年6月）も、この点から「所有」ではなく「保有」と言うべきだと指摘しています。売り場の宣伝文句にある「デジタル所有権」は、法律の言葉ではないのです。
著作権は作者の手元に残るのが普通
NFTを手に入れても、絵の著作権まで一緒に移るわけではありません。グッズにして売る・広告に使うといったことができるかは、発行者が決めた利用規約しだいです。多くの場合、買い手に許されるのは個人で楽しむ範囲の利用にとどまります。
何を買ったのかを一言で言えば、「台帳上でこの作品の正規の保有者として記録される立場」です。法律の整理がまだ追いついていない分、買う前に規約を読むことが大切になります。
転売のたびに作者へお金が入る仕組み
売上の一部が自動で作者に戻る設計
紙の絵では、画家Aから絵を買ったBさんがCさんに高く転売しても、Aには1円も入りません。NFTでは、転売のたびに代金の一部を作者へ戻すしくみを組み込めます。第一生命経済研究所のレポートも、これを「新しいお金の流れ」として注目しています。
作品が人気になって値上がりするほど作者も潤う。若い作家が作品を出し続ける後押しになると期待されたのは、この点でした。
実際には売り場のルールしだい
ただし、この還元はNFTそのものが必ず守らせるものではありませんでした。手数料を受け取るかどうかは、取引を仲介するマーケットプレイスの運用に左右されます。大手のOpenSeaは2023年8月、作者への手数料を新しいコレクションでは任意にすると発表しました。
OpenSeaは、ほかの売り場も足並みをそろえないと手数料を守らせる仕組みが働かないと説明しました。技術でできることと、商売として続くことのあいだには距離がある。NFTの理想が現実にぶつかった一例です。
絵のほかにも広がった使い道
NBAのプレー動画が1,360万円
アメリカのプロバスケットボールリーグNBAは、試合の名場面の動画をトレーディングカードのように売り出しました。使われたのはイーサリアムではなく、運営会社が開発した「Flow」というブロックチェーンです。レブロン・ジェームズ選手のダンク動画には12.5万ドル（約1,360万円）の値がつきました。
試合の映像そのものは中継やSNSで誰でも見られます。それでもファンが買ったのは、紙のカードを集める楽しさを、番号付きのデジタルの1枚で味わえたからでしょう。
ゲームのアイテムやチケットにも
ゲームの中の武器や土地をNFTにして、ゲームの外で売り買いできるようにする試みも生まれました。音楽では枚数限定の楽曲、ライブでは転売対策を兼ねた電子チケットなどに使う例が出ています。
どれも「この1点を持っているのは誰か」を記録したい場面です。絵画の高値で注目された技術ですが、地味な証明書の役目のほうが長く使われる可能性もあります。
3億円のツイートは翌年いくらになった？
Twitter最初の投稿が約290万ドルで売れた
2021年3月には、Twitter（現X）の創業者ジャック・ドーシー氏が書いたTwitter最初の投稿がNFTとして売られました。買ったのはイラン出身の暗号資産起業家シナ・エスタヴィ氏で、価格は約290万ドル（約3億円）です。文字だけの短い投稿に、Beepleの絵と並ぶほどの注目が集まりました。
4,800万ドルで出品して最高額は約280ドル
翌2022年4月、エスタヴィ氏はこのNFTを約4,800万ドルで売りに出しました。暗号資産メディアCoinDeskによると、集まった買い注文は7件だけ。最高でも0.09ETH、当時のレートで約277ドルにとどまり、いちばん安い注文は6ドル足らずでした。
同じ記録、同じ投稿なのに、1年で値段の物差しがまるごと消えたことになります。2022年に入ると暗号資産の相場が冷え込み、NFTの売買も急速に細っていったとされます。
台帳が保証するのは値段ではない
ブロックチェーンが保証するのは「誰が持っているか」という記録だけです。それにいくら払う人がいるかは、ほかの美術品や収集品と同じく、欲しい人の数で決まります。数億円の値札は技術が生んだものではなく、その記録を欲しがる人が一時期にたくさんいたことの証でした。
NFTが持ち込んだのは「データにも原本がある」という考え方です。ブームの値段は消えても、その問いかけは台帳の記録と同じように、簡単には消えないのかもしれません。
参考
- 第一生命経済研究所「NFTの衝撃 ～75億円で落札されたデジタル絵画の謎～」（2021年5月）
- Ethereum Improvement Proposals「ERC-721: Non-Fungible Token Standard」
- ITmedia ビジネスオンライン「NFTの法的な性質と取引における留意点」（2021年6月）
- CoinDesk「’Jack Dorsey’s First Tweet’ NFT Went on Sale for $48M. It Ended With a Top Bid of Just $280」（2022年4月）
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