江戸の商家に「毎週この日は休み」という定休日はありませんでした。住み込みの奉公人が休めたのは、正月と盆の藪入り（やぶいり）など年に数日だけです。日を決めて店を閉める習慣は、明治の日曜休日をきっかけに大正〜昭和初期の百貨店や理容店で形になり、1937年の百貨店法で休業日が法律に書き込まれました。週1回の定休日が当たり前になるのは、戦後の大型店の規制が整ってからです。
江戸の商家に週の休みはなかった
奉公人の休みは正月と盆の藪入りだけ
江戸の商家で働く丁稚（でっち）や女中は、店に住み込んで暮らしていました。主人から休みをもらって実家へ帰れたのが藪入りで、日取りは旧暦の1月16日と7月16日です。7月のほうは「後（のち）の藪入り」とも呼ばれました。小正月とお盆は家の大事な行事の日なので、実家の行事に加われるよう休みが与えられたといわれます。
新しい着物と小遣いをもらう特別な日
藪入りの奉公人は、主人に仕立ててもらった新しい着物を着て、小遣い銭も持たされました。閻魔堂（えんまどう）にお参りしたり、芝居小屋をのぞいたりして一日を過ごしたといいます。ふだんは店の奥で寝起きし、朝から晩まで働く暮らしです。年に二度のこの日が、奉公人にとってどれほど待ち遠しかったかがうかがえます。
三井越後屋の京本店でも年に10日ほど
大店（おおだな）の代表格だった三井越後屋（現在の三越のルーツ）の記録でも、京本店の奉公人の休日は年に10日ほどでした。娯楽も4月の花見と7月の祇園祭・鴨川の夕涼み、11月の芝居の顔見世（かおみせ）興行に限られていたそうです。大きな店でさえこの日数なので、「週に一度」という区切りで休む発想は、町の商いにはまだ無かったといえます。
日曜休みはどこから始まった？
明治の役所はまず「一六日」に休んだ
明治の初め、役所の休みは毎月1と6のつく日でした。1日・6日・11日・16日と、5日おきに休む「一六日（いちろく）」の休みです。曜日ではなく日付で休みを決めるやり方で、江戸の暮らしの暦にもなじみやすいものでした。1873年（明治6年）に太陽暦へ切り替わったあとも、しばらくはこの形が続きます。
1876年から日曜休み・土曜は半日
転機は1876年（明治9年）3月12日の太政官達（だじょうかんたっし）第27号です。この年の4月から日曜日を休みとし、土曜日は午後を休みにすると定められました。土曜の午後の休みは、のちに「半ドン」と呼ばれます。日曜休みはこうして官庁から学校へと広がっていきました。
商店はすぐには日曜に休まなかった
役所が日曜に休むようになっても、商店がそれにならったわけではありません。藪入りの風習は近代まで続き、丁稚や女中の制度が消えて日曜休みが定着するにつれて、ようやく特別な日ではなくなったとされています。勤め人が日曜に休むなら、その日は買い物客が増える日でもあります。商店にとって日曜は、むしろ開けておきたい日でした。
三越の定休日は毎月「八の日」
1923年にはいったん定休日をやめていた
百貨店の定休日は、まっすぐ増えていったわけではありません。国立国会図書館のレファレンス協同データベースによると、1923年（大正12年）6月11日の読売新聞に、三越が「一日定休日」を廃止したという記事があります。休業は年に7日だけにするという内容でした。客を逃したくない気持ちと休みの必要とのあいだで、店側も迷っていたことがうかがえます。
1932年10月に「八の日」休業を新設
9年後の1932年（昭和7年）9月30日、読売新聞に三越の「謹告 定休日の新設」が載ります。10月1日から毎月8日・18日・28日の「八の日」を休業とし、正月1〜3日は別に休むという告知です。セールの期間には例外を設けるとも書かれていました。曜日ではなく日付で休むところは、明治の役所の一六日と同じ発想です。
理容店は「七の日」に休んでいた
日付で休む定休日は、百貨店だけのものではありませんでした。全国理容生活衛生同業組合連合会によると、理容店の定休日は昭和の初期まで毎月7日・17日・27日とする店が多かったそうです。理由には、理容業の祖とされる藤原采女亮（ふじわらうねめのすけ）の命日である7月17日に由来する説と、徳川家康の命日の4月17日に由来する説があります。
休業日を法律で決めたのはいつ？
1937年の百貨店法で六大都市は毎月3日
店の休業日が初めて法律で決められたのは、1937年（昭和12年）の百貨店法です。国立国会図書館の調査資料によると、休業日は東京・大阪などの六大都市で毎月3日、ほかの地域で毎月1日以上とされました。閉店時刻も、4月〜10月は午後7時、11月〜3月は午後6時までと決められています。違反すれば業務停止や罰金の対象でした。
守りたかったのは町の小さな商店
この法律の目的は、店員を休ませることではありませんでした。品数も店も増え続けた百貨店に客を取られ、中小の小売店が苦しくなっていたためです。開業や支店を出すのも許可制になり、百貨店は組合への加入を義務づけられました。休業日は、大きな店の営業を少しだけ抑えて町の商店との釣り合いを取るための道具だったわけです。
戦後いったん廃止され1956年に復活
百貨店法は1947年（昭和22年）12月、独占禁止法の制定にともなって廃止されます。ところが戦後の復興で百貨店がふたたび勢いを増すと、1956年（昭和31年）に第2次百貨店法として復活しました。中身は戦前の法律を引き継ぎ、新しい店や増床は許可制、閉店時刻や休業日も定められています。百貨店の定休日は、こうして戦後も法律に支えられることになりました。
月曜定休が多いのはなぜ？
理容店は電気が止まる日に合わせた
理容店の定休日が「七の日」から月曜に移ったのは、戦争の前後の電力不足がきっかけとされます。渇水や石炭不足で電気が足りず、決まった曜日に電気の使用を止める「休電日」が設けられました。仕事で電気をよく使う理容店は、この休電日に合わせて店を閉めたのです。その名残で今も月曜に休む店が多い、と理容組合の連合会は説明しています。
土日に客が集まるという事情もある
もうひとつの理由は、お客さんの都合です。勤め人の休みは土日に多いので、理容店に客が集まるのも週末になります。週末に開けて月曜に休むのは、商売としても理にかなっていました。連合会の解説では、同じころ百貨店にも月曜を定休日にした例があったことが、各社の社史に残っているとされています。
由来の説はひとつではない
ただし、休電日説が唯一の答えとは限りません。国立国会図書館のレファレンス事例によると、『日本大百科全書』は休電日説を「説もある」と紹介しています。業界団体が加盟店の料金や休日をそろえていたことで月曜定休が定着した、という見方も挙げられています。東京都では「週1回、日曜か月曜」という休日の取り決めがあり、1996年に廃止されたそうです。
週1の定休日を支えた大店法
1973年の大店法で休業日数は届け出制に
スーパーが増えた高度成長期、百貨店だけを縛る法律では足りなくなります。そこで1973年（昭和48年）に大規模小売店舗法（大店法）が作られ、百貨店法に代わりました。対象は会社ではなく、売場が1,500㎡（大都市では3,000㎡）以上の建物です。開店日や閉店時刻、休業日数は許可制から届け出制になり、地元の商店への影響が大きいと国が勧告できる仕組みでした。
※ 大店法（大規模小売店舗における小売業の事業活動の調整に関する法律）とは、大きな店の出店や営業時間を調整して、周りの中小の小売店を守るための法律です。2000年に廃止されました。
年44日の休みが下限だった
大店法のもとでは、届け出なしで済む休業日数に下限がありました。それが年間44日です。週に1回休めば年52日なので、44日は「ほぼ毎週どこかで休む」水準にあたります。百貨店やスーパーが水曜や木曜にお休みしていた記憶があるなら、この決まりが背景にありました。1994年（平成6年）の見直しで、下限は年24日に緩められています。
2000年に休業日数の決まりが消えた
緩和のきっかけは、1989年に始まった日米構造協議でした。大店法が外国製品の販売を妨げていると米国に迫られ、閉店時刻や休業日の規制は段階的にゆるめられます。2000年（平成12年）に大店法は廃止され、大規模小売店舗立地法（大店立地法）に替わりました。新しい法律が見るのは駐車場や騒音などで、休業日数の規定はありません。
年中無休はいつ広がった？
セブン-イレブン1号店は朝7時から夜11時
「いつ行っても開いている店」の先がけは、コンビニエンスストアです。セブン-イレブンの日本1号店は1974年5月、東京の豊洲に開店しました。営業時間は店名どおり朝7時から夜11時まで。今の感覚では短く見えますが、夜11時まで開いている店は当時としては珍しく、仕事帰りの買い物の形を変えていきました。
1975年に福島で24時間営業が始まる
翌1975年、福島県郡山市の虎丸店で24時間営業が始まります。日本の24時間営業のコンビニは、東京ではなく地方の一軒から始まったのです。コンビニは売場が小さく、大店法の届け出の対象になりません。休業日の下限にも閉店時刻にも縛られず、年中無休・24時間という形を取ることができました。
商店街が守る間に暮らしが変わった
コンビニは1982年にすでに全国で約2万3千店あり、1991年には4万2千店近くまで増えました。商店街が大型店の閉店時刻の繰り下げに抵抗している間に、ちょっとした買い物は深夜のコンビニで済ませる生活が根づいてしまった。国立国会図書館の資料はそう指摘しています。定休日で守ろうとした商いの外側で、休まない店が当たり前になっていきました。
定休日は法律の義務ではない
労働基準法が決めるのは働く人の休み
1947年（昭和22年）4月に公布された労働基準法の第35条は、使用者は労働者に毎週少なくとも1回の休日を与えなければならない、と定めています。4週間で4日以上休ませる形でもかまいません。ここで決められているのは人の休みで、店を閉める日のことではないのです。店そのものの休業日を一律に義務づける法律は、今はありません。
年中無休の店は交代で休んでいる
年中無休の店でも、働く人は法律どおり休みを取る必要があります。そこで、従業員が曜日をずらして交代で休むシフトが組まれます。反対に、家族だけで切り盛りする小さな店や美容室では、店を閉める日をつくらなければ店主が休めません。定休日は今も、少ない人数で店を続けるための大事な仕組みです。
江戸の奉公人が年に二度の藪入りを待ちわびたころから、休みは「もらうもの」から「決めておくもの」へ姿を変えてきました。日付で休んだ三越の八の日、電気の止まる月曜に休んだ理容店、年44日の下限を守った大型店。店先の「本日定休日」の札には、その時代ごとの事情が少しずつ書き足されています。
参考
- 国立国会図書館 レファレンス協同データベース「昭和7年ごろの三越の定休日」
- 国立国会図書館『レファレンス』2010年9月号「わが国大規模店舗政策の変遷と現状」
- 全国理容生活衛生同業組合連合会「理容店の定休日。なぜ月曜が多い」
- 三井文庫「奉公人2 生活と管理」
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