ランドセルの始まりは、明治の学習院が「学用品は自分で持って通う」と決め、軍隊の背嚢（はいのう）を通学かばんにしたことです。両手があいて丈夫な箱型は1887年の献上品で形が定まり、戦後の豊かさとともに入学祝いの定番になりました。法律で決まった持ち物ではなく、140年かけて根づいた慣習なのです。
名前はオランダ語の「ランセル」から
幕末の洋式軍隊が背嚢を持ち込んだ
ランドセル工業会の説明では、江戸時代の末に布製の背嚢が海外から入り、軍隊で使われたのが始まりとされています。当時の幕府や諸藩はオランダから西洋式の兵学を学んでいました。背中に荷物を負って両手を空ける装備も、その流れで日本に来たものです。オランダ語で背嚢を指す「ransel（ランセル）」が、のちの呼び名の元になりました。
「らんとるす」から「ランドセル」へ
文化学園大学の田中里尚（たなかのりなお）氏によると、1856年の兵学書『三兵答古知機（さんぺいたくちき）』に「担筪（らんとるす）」という表記がすでに見えます。1875年には商会の新聞広告に「ランドセル」の文字が登場しました。1879年の新聞記事では、背嚢に「らんどせる」とルビが振られています。外来語が耳で覚えられ、少しずつ今の形に落ち着いていったことが分かります。
学習院はなぜ背嚢を選んだ？
馬車や人力車での通学を禁じた明治18年
学習院は1877年（明治10年）に華族の子どものための学校として開校しました。当初は馬車で来る子もいれば、使用人に荷物を持たせる子もいて、通い方は家庭ごとにばらばらでした。1885年（明治18年）、学習院は「学用品は自分の手で持ってくるべきだ」として、馬車や人力車での通学と使用人への荷物預けを禁止します。家柄に関係なく、同じ条件で学ぶという考え方でした。
両手があく軍用の背嚢がちょうどよかった
自分で荷物を運ぶとなると、子どもの体に合った入れ物が要ります。そこで選ばれたのが、両手があいて持ち運びやすい軍隊用の背嚢でした。このころの形は箱型ではなく、今のリュックサックに近いものです。華族の子どもが兵隊と同じかばんで通ったというのは、少し意外な光景かもしれません。
箱型の原型は1887年の献上品
伊藤博文が嘉仁親王に贈った通学かばん
今の箱型になったのは1887年（明治20年）とされています。のちの大正天皇となる嘉仁親王（よしひとしんのう）が学習院に入学する際、内閣総理大臣の伊藤博文が箱型の通学かばんを入学祝いとして献上しました。ランドセル工業会は、これを現在のランドセルの始まりと位置づけています。硬い枠で囲んだ箱型は、教科書や道具が型崩れしにくい作りです。
黒革と寸法が決まり「学習院型」が完成
その後、学習院は細かな決まりを積み重ねていきます。明治23年には素材が黒革に決まり、明治30年には縦・横・マチの寸法や形がそろえられました。こうしてできた「学習院型」が、今のランドセルの直接の祖先です。かぶせのふたで中身を覆う作りも、120年以上ほとんど変わっていません。
全国の小学生に広まったのはいつ？
大正から昭和初めは洋服の子のかばん
明治の終わりから大正にかけて、ランドセルは都市の一部の子どもに広がりました。1914年（大正3年）の価格は1円50銭です。1925年の新聞は、和服なら学生かばん、洋服ならランドセルがふさわしいと書いています。服装の洋風化と歩調を合わせ、1929年にはランドセルが全盛になったと報じられました。
戦争で「ぜいたく品」扱いに
流れが止まったのは戦時中です。1938年に軍需物資の節約を求める通達が出ると、革のランドセルはぜいたく品と見られるようになりました。1942年には布で作った代用ランドセルが登場します。革は軍の装備に回され、子どものかばんは後回しになりました。軍の背嚢から生まれたかばんが、軍のために我慢を強いられたわけです。
戦後、布から革へと戻っていった
戦後しばらくは布製と革製が並んでいました。1950年の価格は布製が550〜680円、革製が900〜2,000円です。暮らしが落ち着くにつれて革製を選ぶ家庭が増え、1956年ごろには都市部で布製のランドセルが見られなくなりました。1年生がそろってランドセルを背負う光景は、この時代に全国へ広がっていきます。
1960年代には廃止の動きもあった
重さと事故を理由にやめた学校
全国に広まった直後、ランドセルは見直しを迫られます。1963年に青山学院初等部が1・2年生のランドセルをやめ、翌年には東京学芸大学附属小金井小学校が続きました。1966年には兵庫県西宮市の教育委員会が廃止の方針を決め、1967年には千葉県市川市が事故をきっかけに廃止しています。1971年の東京都の調査では、父母の47％が廃止に賛成でした。
人工皮革「クラリーノ」で軽くなった
この流れに業界は軽量化で応えました。1967年、クラレが人工皮革「クラリーノ」を使ったランドセルを売り出します。革より軽く水にも強い素材は、少しずつ広まっていきました。2020年の日刊工業新聞の記事では、ランドセルの約7割にクラリーノが使われているとされています。廃止論を乗り越えた陰には、素材の進歩があったのです。
親の4割は素材を「よくわからない」
一方で、ランドセル工業会が2026年に保護者1,500人へ聞いた調査では、素材の答えはクラリーノ27.5％・牛革23.1％でした。いちばん多かったのは「よくわからない」の39.8％です。作り手の側では人工皮革が多数派でも、買う側は素材を意識せずに選んでいることがうかがえます。見た目は革とほとんど変わらないので、無理もありません。
赤と黒から24色の時代へ
2001年に24色のランドセルが登場
長いあいだ、ランドセルの色は男の子が黒、女の子が赤とほぼ決まっていました。1つの型に用意される色は多くても6色ほどで、女の子向けは赤やピンク、男の子向けは黒と紺が中心です。この常識を変えたのが、イオンが2001年に売り出した24色のランドセルでした。他のメーカーも後に続き、色の選択肢は一気に広がっていきます。
今の人気色は黒と紫
2026年の工業会の調査では、男の子は黒が54.4％で半数を超えました。2位以下は青14.4％と紺14.0％です。女の子のいちばん人気は紫・薄紫の30.0％で、桃色18.7％、水色16.7％がそれに続きました。かつての定番だった赤は、女の子の上位3色に入っていません。男の子の黒が根強いのとは対照的です。
平均価格は6万2,034円
値段も大きく変わりました。同じ調査での平均購入金額は6万2,034円で、前の年より1,200円以上上がっています。2019年の調査では5万2,300円でした。バブルのころは2万8,000円ほどだったとされ、物価を考えても高くなっています。子どもの数が減るなか、1人に贈るかばんにお金をかける家庭が増えたと見ることもできます。
中身を入れると何キロになる？
平均3.97kg、3kgを超える子が65.8％
通学用品メーカーのフットマークが2021年に発表した調査では、小学1〜3年生のランドセルの重さは平均3.97kgでした。3kg以上を背負っている子は65.8％にのぼります。重いと感じている子は90.5％で、重さのせいで通学を嫌がったことがある子は約2.7人に1人でした。教科書のページ数が2005年度から2020年度で約1.7倍に増えたことも響いています。
「ランドセル症候群」という呼び名
体に合わない重さのランドセルを長く背負うことで起きる不調は、「ランドセル症候群」と呼ばれています。大正大学の白土健（しらとたけし）教授と整形外科医の高野勇人氏が使い始めた言葉です。肩こりや腰痛といった体の痛みに加え、学校へ行くのが憂うつになる心の負担も含みます。白土教授が2018年に都内の1〜3年生を調べたときは、平均で約7.7kgでした。
文部科学省は2018年に「置き勉」を後押し
重さの問題には国も動きました。文部科学省は2018年9月6日、全国の教育委員会へ、子どもの持ち物の重さに気を配るよう求める連絡を出しています。家で使わない教材を机に置いて帰るのを認めるなど、学校の工夫例を紹介したものです。何を持ち帰らせるかは各学校が決めるとしたうえで、重さや量を見直すよう求めました。
ランドセルは決まりではない
使うかどうかは学校の判断
意外に知られていませんが、ランドセルを使うことは法律で決まった義務ではありません。どの通学かばんにするかは各学校の判断に任されています。沖縄市立山内小学校は2024年、「ランドセルでなければならないと決まっているわけではありません」と保護者に手紙で伝えました。それでもほぼ全員がランドセルで登校しているそうで、慣習の根強さが分かります。
役目を終えたランドセルはアフガニスタンへ
6年間使ったランドセルには、もう一つの行き先があります。国際協力NGOのジョイセフは2004年から、使い終わったランドセルをアフガニスタンの子どもたちへ届けてきました。これまでに贈った数は約27万個です。ただし中東情勢の悪化で物流が滞り、2026年3月から輸送と新しい受け付けを一時止めています。
兵士の背中から華族の子の通学かばんへ、そして全国の1年生の背中へ。ランドセルが残ったのは、両手があくという明治の理由がいまも通用するからでしょう。色も素材も値段も変わりましたが、ふたを閉めて背負う形だけは140年前とほとんど同じです。いちばん変わらなかったのは、案外その「当たり前」だったのかもしれません。
参考
- ランドセル工業会「ランドセルの歴史」
- ランドセル工業会「ランドセル購入に関する調査」（2026年）
- 現代ビジネス「少子化なのにランドセルの高価格化が止まらない『悩ましい真実』」（田中里尚、2019年）
- 文部科学省「児童生徒の携行品に係る配慮について」（2018年）
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