コーヒーに重い税をかけたり、飲むこと自体を禁じたりした時代は、17〜18世紀を中心に本当にありました。遠い国から運ぶ嗜好品（しこうひん）は外貨を流出させる贅沢品と見られたからです。プロイセンでは1781年から国が焙煎（ばいせん）を独占して高い税を上乗せし、イギリスでは紅茶の税が一時119%にも達しました。
コーヒーが税の標的になったのはなぜ？
海の向こうから運ぶ輸入品だった
18世紀のヨーロッパでは、コーヒー豆も茶葉も自国では一粒も育ちませんでした。アラビアや東インド、のちにはカリブ海の植民地から船で運ばれてくる品です。ビールや麦の粥なら国内の畑でまかなえますが、コーヒーは飲めば飲むほど代金が国の外へ出ていきます。この「よその国にお金を払う飲み物」という性格が、のちの禁令の出発点になりました。
重商主義では外貨の流出は損と考えられた
当時の国々の経済の考え方は重商主義（じゅうしょうしゅぎ）と呼ばれます。国の豊かさは手元の金や銀の量で決まり、輸入を減らして輸出を増やすほどよい、という発想です。この物差しで見ると、庶民が毎朝飲むコーヒーは国の富を少しずつ外へ流す「穴」でした。禁止するか、税をかけて高くするか。各国の王が選んだのは、そのどちらかだったのです。
税と禁止は同じ目的の表と裏
禁止すれば密輸が増え、税収も入りません。そこで多くの国は、禁止と重税のあいだを行ったり来たりしました。飲ませたくない気持ちと、飲むならお金を取りたい気持ち。この二つが同じ政府の中に同居していたことが、コーヒー税の歴史をややこしく、そして少し滑稽なものにしています。
フリードリヒ大王の「ビールを飲め」は1777年
コーヒーの増え方を嘆いた布告
プロイセン（いまのドイツ北東部からポーランドにかけての王国）の国王フリードリヒ2世は、1777年9月13日付の布告でコーヒーを強く戒めたと伝えられています。臣民のコーヒーの消費量が増えているのは嘆かわしい、そのぶん国の外へ金が出ていく、という内容です。王自身もビールで育ったこと、国民もビールを飲むべきだという一節がよく知られています。
兵士についての言い分も添えられていました。コーヒーを飲んで育った兵士は、次の戦争で苦しい行軍に耐えられるか当てにならない、というのです。経済の心配と軍の心配が一つの布告に同居しているところに、戦争続きだった王の性格がよく出ています。
有名な文言の出どころは1922年の本
この「ビールを飲め」の文面は、アメリカの著述家ウィリアム・ユーカーズが1922年に出した『オール・アバウト・コーヒー』で広まったものです。原本の布告がそのままの言葉で残っているかは確かめられておらず、19世紀以降の再話だとみる見方もあります。ただ、王がコーヒーの輸入を嫌っていたこと自体は、このあと出てくる専売制度からも裏づけられます。
プロイセンの焙煎専売は1781年から
国の焙煎所でしか豆を焼けなくなった
言葉で戒めても飲む人は減りませんでした。そこで1781年1月、プロイセンは個人がコーヒー豆を焙煎することを禁じます。焼いてよいのは国の焙煎所だけで、焼いた豆には高い贅沢税が上乗せされました。この仕組みは1781年から1787年ごろまで続いたとされます。焙煎の許可を求める申請はほとんど退けられ、例外は宮廷に近い人々に限られたといいます。
1777年の「ビールを飲め」と1781年の専売は、よく一続きの出来事として語られがちです。けれども前者は呼びかけの布告で、後者が実際にお金を取る制度。時期も中身も別のものです。
約400人の「コーヒー嗅ぎ」が町を回った
専売を守らせるため、国は戦争で体を傷めた元兵士およそ400人を雇いました。ドイツ語で「カフェーリーヒャー（コーヒーを嗅ぐ人）」と呼ばれた取り締まり役です。豆を焼くと独特の香ばしい煙が出るため、彼らは路地を歩いてその匂いをたどり、隠れて焙煎している家を探し当てたと伝えられます。
大王の死とともに緩んだ制度
人々には評判の悪い制度でした。1786年にフリードリヒ2世が亡くなると、多くの規制はほどなく取り払われます。国の焙煎専売もなくなり、匂いを嗅いで回った元兵士たちは職を失いました。豆を焼く匂いまで取り締まった税は、王一代の執念とともに消えていったのです。
スウェーデンはなぜ5回もコーヒーを禁じた？
1756年から1817年までに5回の禁止令
もっと粘り強かったのがスウェーデンです。1756年から1817年までのあいだに、コーヒーの禁止令が5回も出されました。表向きの理由は健康への害。けれども背景には、高価な輸入品に国のお金が流れることへの心配がありました。外国の習慣が広まることを憂えた学者もいて、植物の分類で知られるリンネもその一人とされます。
カップを没収し、ポットの「葬式」が開かれた
見つかればコーヒーカップや皿を取り上げられ、のちには牢屋に入る罰まで定められました。4回目にあたる1794年の禁令は8月1日に始まり、人々はコーヒーポットを棺に見立てた「葬式」を開いて抗議したといいます。それでも飲む人は消えず、禁令が出ては密輸が増え、解かれては重い関税がかかる。この繰り返しは1820年代の初めにようやく終わりました。
双子の「人体実験」は伝説とされる
国王グスタフ3世が双子の囚人の一人にコーヒーを、もう一人に紅茶を毎日飲ませた。そんな話がスウェーデンには伝わっています。どちらが先に死ぬか確かめるためだったというのです。半ば冗談で「最初の臨床試験」と呼ばれることもありますが、裏づけは乏しく伝説とみる研究者が多い話です。王は1792年に暗殺され、結果を見届けることはなかったと語られます。いまのスウェーデンにはコーヒー休憩「フィーカ（fika）」の習慣が根づいているのですから、皮肉なものです。
イギリス本国の紅茶税は119%に達した
税が上がるほど密輸の茶が増えた
イギリスで重くのしかかったのは紅茶の税です。18世紀を通じて茶にかかる税は何度も引き上げられ、ついには価格の119%という水準に達しました。正規の茶の値段は税で2倍以上にふくらみます。当然、税を払わずに海岸からこっそり持ち込む密輸の茶が出回りました。混ぜ物をした質の悪い茶も多く、買う側は何をつかまされるか分からなかったといいます。
1784年の減税法で12.5%まで下げた
流れを変えたのは、1784年に首相ウィリアム・ピット（小ピット）が通した「減税法（コミュテーション法）」です。茶の税を119%から12.5%へ一気に下げ、密輸のうまみをなくしました。税率を下げても正規に売れる量が増えれば税収は落ちない、という読みです。茶商トワイニング家のリチャード・トワイニングの進言があったとも伝えられます。重税をやめた方が国も得をするという、珍しい例です。
ボストン茶会事件は茶税への反発だった？
1767年のタウンゼンド諸法で茶に税
同じころ、海の向こうのアメリカ植民地でも茶の税がもめごとの種になっていました。イギリス議会は1767年と1768年のタウンゼンド諸法で、植民地に入る紙やガラス、茶などに税をかけます。植民地の人々は「代表なくして課税なし」と反発し、のちにほとんどの税は廃止されました。ところが茶の税だけは残されたのです。
1773年の茶法は東インド会社の救済策
引き金になったのは1773年5月の茶法です。これは新しい税を足す法律ではなく、イングランド銀行から多額の借金を抱えた東インド会社を助けるためのものでした。会社がロンドンを通さずに北アメリカへ直接茶を送って売れるようにしたのです。植民地の側から見れば、税を残したまま一つの会社に茶の商売を握らせる仕組みに映りました。
12月16日の夜、340箱が海に沈んだ
1773年12月16日の夜、ボストン港に停泊していた船から茶箱が次々に海へ投げ込まれました。英国立公文書館の教材では壊された茶箱を340箱としていて、当時の新聞記事は342箱と伝えています。この事件にイギリスが厳しい法律で応じたことで対立は深まり、やがて独立戦争へ進んでいきます。一杯の茶にかかる税が、国の行方まで変えたのです。
オスマン帝国は1633年にコーヒーハウスを閉じた
イスタンブール最初の店は1554年ごろ
ヨーロッパより早く、コーヒーが政治の問題になった国があります。オスマン帝国です。イスタンブールで最初のコーヒーハウスが開いたのは1554年ごろ。シリアのアレッポとダマスカスから来た二人の男が、港に近い商業地タフタカレに店を構えたと記録されています。17世紀には、ほとんどの通りの角に店があったと当時の学者キャーティプ・チェレビーが書き残しました。
噂と政府批判の場とみなされた
コーヒーハウスは語り物や詩の掛け合い、影絵芝居を楽しむ場所です。人が集まれば、話題はおのずと政治にも広がります。為政者の目には、国の噂話が広まり、騒ぎの火種が生まれる場所に映りました。1633年、スルタンのムラト4世はイスタンブールのコーヒーハウスをすべて閉じさせ、コーヒーを飲むことも禁じました。同じ年の大火が口実になったという見方もあります。違反者を処刑したという話も伝わるものの、裏づけのはっきりしない言い伝えが多いとされています。
禁止のあとは見張って税を取る方へ
この1633年の禁令が、すべての店を閉じさせた最後の例になりました。その後の国は、違反のあった店だけを閉じ、残りは見張りながら営業を認める方向へ変わります。コーヒーは大事な税の財源になり、大臣が自分で大きな店を開いて儲けたという話まで残っています。禁じるより、認めて税を取る。どの国もいずれこの答えにたどり着いたように見えます。
イギリスのコーヒーハウス禁止令は施行前に撤回
1675年末、国王チャールズ2世の布告
ロンドンにも同じ心配をした王がいました。1675年12月、チャールズ2世はコーヒーハウスを禁じる布告を出します。暇な人々が集まり、政府についての根も葉もない噂を広めている、という理由でした。翌1676年1月10日からは店を開くことも、コーヒーや紅茶、チョコレートを小売りすることも許さないとされていました。
店主と常連の反発で施行2日前に後退
この布告は施行の前に崩れます。生活のかかった店主たちと、宮廷にも顔の利く常連客が強く働きかけた結果、1676年1月8日に事実上の撤回となりました。猶予を延ばす形を取りながら、その後コーヒーハウスが取り締まられることはなかったとされます。噂の場を閉じようとした布告そのものが、店の中で格好の噂話になったことでしょう。
嗜好品にかかる税はいまも残っている？
コーヒー税は消え、酒とたばこに残った
いまの日本に「コーヒー税」という名前の税はありません。一方で、酒税とたばこ税は国の税としていまも続いています。かつてのコーヒー税が外貨の流出を防ぐための税だったのに対し、いまの嗜好品の税は、体への害を抑える目的や財源としての役割で語られることが多くなりました。理由は変わっても、毎日少しずつ楽しむ品からお金を集めるという仕組みは同じです。
大王が勧めたビールにも税はかかる
フリードリヒ2世が「代わりに飲め」と勧めたビールは、いまの日本では酒税のかかる代表的な飲み物です。コーヒーを避けてビールを選んでも、税から逃げられるわけではありません。どの品を高くして、どの品を見逃すか。嗜好品の税は、その時代の政府が何を心配していたかを映す鏡でもあります。
王が匂いまで取り締まったコーヒーは、いまでは誰もが税を気にせず飲める一杯になりました。カップの中の香りには、外貨を惜しんだ王たちと、それでも飲みたかった人々の長い押し問答が溶け込んでいます。
参考
- The National Archives (UK)「The Boston Tea Party」
- Princeton University Library Special Collections「1785: The English Tea Trade at Work」
- The Local Sweden「Why coffee was banned in Sweden five times」
- TDV İslâm Ansiklopedisi「Kahvehane」
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