「コーヒー税」があった時代とは？嗜好品と課税の歴史をさかのぼる

そもそも「コーヒー税」とは何だったのか？

日本で課税されていた時代の概要

コーヒーと聞くと、日常的な飲み物として定着している現在の姿を思い浮かべる人が多いでしょう。しかしかつて日本では、コーヒーに課税されていた時代がありました。戦後の混乱期や高度経済成長期、輸入物資としての価値が高かった時代には、「ぜいたく品」としての認識が強く、消費税とは別に“コーヒー税”という名目での課税が行われていました。

特に即席コーヒーやインスタントコーヒーなどは、加工品として別途課税対象とされていたこともあり、日常的な嗜好品となる以前には、“ちょっと贅沢な飲み物”として扱われていたのです。

どのような形で徴収されていたのか？

課税の方法としては、輸入段階での関税や消費税とは別に、特別物品税や物品税の形で上乗せされていました。インスタントコーヒーには1960年代に物品税が課せられ、その税率は一時10%にも達していたとされます。つまり、消費者が手にするコーヒーには、あらかじめ税金が含まれていたわけです。

これらの課税は1990年代に入り撤廃されましたが、かつて“嗜好品には税をかける”という発想が、ごく自然に受け入れられていたことがわかります。

嗜好品と課税の歴史的関係

なぜ“ぜいたく品”に税がかけられてきたのか？

そもそも、嗜好品に税をかけるという制度は、歴史的に非常に古くから存在しています。その背景には、「必需品ではない＝課税しても大きな反発が少ない」という考え方があります。酒、タバコ、砂糖、香辛料、茶葉などがその代表例です。

このような品物は贅沢の象徴であると同時に、大量消費されるため、税収源としても非常に魅力的だったのです。

紅茶・砂糖・タバコ・酒類などとの共通点

これらの嗜好品に共通するのは、「中毒性」「依存性」「日常消費性」があることです。砂糖やタバコはその典型であり、課税されても消費が大きく減らないため、安定した税収が見込める対象とされてきました。

紅茶も19世紀のイギリスでは高額課税の対象とされ、密輸や偽装が横行するほど高価なものでした。コーヒーもまた、こうした「ぜいたく品としての課税対象」の系譜に位置づけられてきたのです。

ヨーロッパにおける嗜好品税の変遷

イギリス・フランスでのコーヒー・紅茶税の実態

18〜19世紀のヨーロッパにおいて、嗜好品は「王の財源」として課税されてきました。イギリスではコーヒーや紅茶、チョコレートが高額課税対象となり、特に茶葉の密輸が深刻な社会問題となったほどです。フランスでもカフェ文化の隆盛とともに、政府はコーヒーに目をつけ、税収の柱としました。

課税によって価格が高騰すれば、かえって庶民の手が届きにくくなり、文化としての定着を遅らせる要因にもなりました。

植民地・貿易と税収の結びつき

これらの嗜好品は、多くが植民地や貿易ルートを通じて運ばれてきた輸入品です。そのため、課税は単なる財政対策ではなく、国家が植民地政策と貿易支配を正当化し、経済的支配を強化する手段でもありました。

とくにイギリスの「茶税」はアメリカ独立戦争（ボストン茶会事件）のきっかけにもなったように、嗜好品課税は社会的緊張と結びつくこともあったのです。

課税と文化の拡がり：逆説的な関係

高額税が“ステータス”を生んだ？

課税されることで、逆にその嗜好品の「希少性」「高級感」が強調されるという逆説も存在します。税があることで、「それを飲んでいる・持っていること」自体が社会的地位の象徴になるという現象です。

たとえばヨーロッパの上流階級では、紅茶や砂糖を使った菓子を楽しむ時間そのものが、贅沢と教養のあらわれとされていました。

税があることで庶民に普及するタイミングが遅れた例も

一方で、課税によって価格が上がれば、庶民にとっては手の届きにくい存在になります。結果として、文化としての普及が遅れたり、「高級嗜好品」としてのイメージが定着し、日常的な消費の対象になるまでに長い時間を要することもありました。

コーヒーもその例外ではなく、日本でも“インスタントが家庭に浸透する”のは1970年代以降のことです。

現代の「課税対象」の変化と継承

嗜好品としてのコーヒーが非課税になった理由

現在、日本ではコーヒーに対して特別な物品税や贅沢税はかかっていません。これは、コーヒーが完全に“日用品”として定着したこと、また「生活必需品にも近いもの」として認識されるようになったためです。

また、課税による消費抑制よりも、“嗜好の多様性”を認める風潮が強まったことで、文化と税の関係も再構築されてきたのです。

現在の“贅沢税”的なものは何か？たとえば酒税・タバコ税・炭素税など

現在も“贅沢税”的な性格を持つ税は存在します。酒税・タバコ税はその代表であり、近年では炭素排出に対する「炭素税」や、「砂糖税（ソーダ税）」といった健康・環境目的の新たな課税も導入されつつあります。

つまり、“好みや嗜好”にかかる税は、その時代の価値観によって選ばれているとも言えます。

嗜好と税金の未来：社会は何に価値を見出すのか？

“好きなものに税がかかる”という構造は変わるか

歴史を振り返ると、私たちは「何をぜいたくと見なすか」という感覚に基づいて課税されてきました。そしてその対象は、コーヒー、砂糖、紅茶、そして今や炭素や糖分といった“見えにくい影響”にまで及んでいます。

好きなものに税をかけることで社会を制御しようとする発想は、今後も姿を変えながら続いていくかもしれません。

文化と税制度の静かな共進化

嗜好品と税の関係は、単なる「財源確保」ではなく、文化と制度がどう共に歩んできたかを映し出す鏡でもあります。何に税をかけ、何を免除するか。その選択は、私たちの社会が「何を必要とし、何をぜいたくと考えているのか」を表しています。

「コーヒー税」が過去のものとなった今、次に問われるのは、私たちがどのような社会を築いていきたいかという、より大きな選択なのかもしれません。