公園から消えたのは、遊具そのものというより「昔の定番」の形です。2002年に国が初めて遊具の安全指針を出したころから、事故が続いた箱型ぶらんこや回転塔が次々に撤去されました。そこへ遊具の老朽化と点検の負担が重なります。一方で遊具の総数は2013年度まで増え続けていて、複合遊具や健康器具に置きかわった面も見逃せません。
減ったのは「昔の定番」の遊具
遊具の総数は2013年度まで増えていた
国土交通省は1998年度から3年ごとに、全国の都市公園にある遊具の数を調べています。2005年3月末の総数は43万2,387基。2011年3月末には45万8,832基、2014年3月末には46万3,933基と、数字の上ではむしろ増えていました。「遊具が減った」という実感と、統計の増加。この食い違いを解くかぎは、遊具の種類ごとの増減にあります。
大きく減ったのは箱型ぶらんこと回転塔
座席が箱になった「ゆりかご型ぶらんこ」（箱型ぶらんこ）は、2001年からの4年で7割以上減り、2005年3月末には3,628基になりました。その後も3年ごとの調査のたびに、約25％ずつ減り続けています。
ぐるぐる回る「回転塔」も、2008年3月末までの3年で31.7％減、続く3年でさらに14.8％減りました。同じ時期にはジャングルジムも1割ほど数を落としています。記憶の中の公園にあった遊具ほど、統計の上でも消えていったわけです。
かわりに増えた複合遊具と健康器具
増えた側の代表は、すべり台や階段をひとつにまとめた鋼製の複合遊具です。調査のたびに1割以上ずつ増えてきました。大人の健康づくり向けの器具はさらに伸びが大きく、57.5％増・35.9％増・28.1％増と3回続けて増加率の首位に立っています。
ぶらんこや鉄棒が何台も並ぶ公園から、大きな複合遊具が1台と健康器具が並ぶ公園へ。数より「顔ぶれ」の入れかわりが、減ったという印象を強めています。
2019年度末の調査では約39万基
2022年に公表された最新の調査では、遊具の総数は39万2,072基でした。ただ、この回は調べた公園の数が前回の約14万6千か所から約11万1千か所に変わっているため、総数をそのまま前回と比べることはできません。
設置数の上位は踏み板式ぶらんこ（5万4,384基）・すべり台（5万992基）・砂場（4万9,595基）の順で、顔ぶれ自体は昔と同じです。定番の三つは、数を減らしながらも今も公園の主役を務めています。
箱型ぶらんこはなぜ消えた？
重い箱が子どもに当たる事故が続いた
箱型ぶらんこは向かい合わせの座席に4人ほどが乗れる重い遊具です。勢いよく揺れる箱の軌道に、転んだ子どもが入ってしまうと大けがにつながります。
関西大学の松野敬子氏が新聞記事などから拾い出した箱型ぶらんこの事故は、1960年から2007年までに82件。そのうち25件が死亡事故でした。頭の骨折や肝臓の破裂といった、命にかかわるけがが並びます。
国の調査でも数百件の事故が見つかった
箱型ぶらんこが社会問題になると、国も実態を調べました。厚生労働省の調べでは1996年から2000年の5年間に146件、文部科学省の調べでは1998年から2000年の3年間に学校で287件の事故が起きています。新聞に載るような大事故は、ほんの一部だったことになります。「子どもの遊び方が悪かった」で片づけられてきた事故が、数として見えるようになった時期でした。
裁判と業界団体の判断が撤去を進めた
2001年には、箱型ぶらんこの事故をめぐる裁判で横浜地裁が被害者側の訴えを認めました。上の裁判所では結論が逆になったものの、遊具メーカーの団体である日本公園施設業協会は2002年に「公共の場所にふさわしくない遊具」と明言します。
その後の事故の裁判では被害者側が勝つ例が多くなり、箱型ぶらんこは全国で撤去されていきました。国土交通省も2008年に、箱型ぶらんこなど重くて動く遊具が「大幅に減少」したとまとめています。
2002年に国の遊具指針ができた
遊具の安全に初めて国の目安ができた
2002年3月、国土交通省は「都市公園における遊具の安全確保に関する指針」をまとめ、自治体などの公園管理者に通知しました。同じ年に日本公園施設業協会も、メーカー向けの「遊具の安全に関する規準」を定めています。
それまで日本には、遊具の安全についての国の目安がありませんでした。ドイツでは1978年に遊具の規格ができていたので、四半世紀近く遅れたことになります。隙間の幅や落ちたときの高さに数字の目安ができ、古い遊具は「規準に合うかどうか」で見直されるようになりました。
※ 公園管理者とは、公園を管理する自治体などのことです。2003年からは、自治体に代わって民間の会社や団体が管理する「指定管理者」の制度もでき、指針はこちらにも同じように当てはまります。
改訂は2008年・2014年・2024年
指針はこれまでに3回改訂されています。2008年の改訂では、遊具が古くなって起きる事故や、点検の不備による事故が増えていることが理由に挙げられました。2014年の改訂も、老朽化と点検の強化がねらいです。
2024年6月の改訂第3版では、点検の手間を減らす新しい方法にも対応しました。目で見る点検を、それと同じくらい状態が分かる別の方法で行ってもよい、という書き方が加わっています。
危険を「リスク」と「ハザード」に分ける
指針の土台にあるのは、遊びの危険を二つに分ける考え方です。「リスク」は子どもが自分で見て判断できる危険で、冒険や挑戦の対象になります。飛び降りられる程度の高さなどがその例です。
「ハザード」は子どもが予測できない危険を指します。腐ったボルトや指が入ってしまう穴、ひもが引っかかる隙間など。指針が取り除くよう求めているのは、こちらのほうです。
指針は危ない遊びをなくせとは言っていない
冒険や挑戦は「遊びの価値」
指針の考え方は、2002年の初版から一貫しています。子どもは遊びの中で冒険や挑戦をして、心と体の力を伸ばしていくというものです。小さなリスクに向き合う経験が危険を予測して事故を避ける力を育てる、と位置づけています。
すべり台を頭から滑る、ぶらんこで立ちこぎをするといった遊び方も、指針は「子どもが思いつく遊び方」の例として挙げています。遊具を設計するときは、こうした使い方もある程度は想定しておくよう求めているのです。
取り除くのは子どもに見えない危険
指針には、ハザードが原因になった事故の例が並んでいます。支柱1本のぶらんこが根元のさびで折れ、乗っていた子どもが頭を打った事故。雲梯（うんてい）の上から落ちた6歳の子のランドセルが引っかかり、首をつった状態になった事故。どちらも、子どもが自分の判断では避けようのない危険でした。遊具そのものの高さやスリルとは別の話であることが分かります。
事故防止の柵が新しい遊び道具になることも
指針には、対策そのものが次の事故を生んだ例も載っています。転落事故のあと、遊具の上の開口部に覆いを付けたところ、子どもがその覆いに登って落ちてしまいました。事故防止のために付けた柵で、鉄棒遊びを始める子もいます。部分的に手を入れても、別の危険が生まれることがある。改修の判断が難しく、撤去に傾きやすい理由のひとつです。
古い遊具の点検はどれほど重い？
遊具の半分が設置から20年以上
設置から20年以上たった遊具の割合は、2011年3月末で46.5％でした。2014年3月末には47.7％、2020年3月末には49.7％に上がっています。調査のたびに高くなり、ついに全体のほぼ半分に届きました。
長く使われた遊具では、さびや摩耗が進むばかりではありません。指針は、使う子どもの年齢層が変わったり植え込みが育って見通しが悪くなったりして、配置そのものが合わなくなる場合もあると指摘しています。
日常点検・定期点検・精密点検の三段構え
指針は、点検を中身と頻度で分けています。日常点検は管理者がふだんの業務の中で、目で見て触って音を聞いて確かめるものです。定期点検は専門の技術者と協力して行うより細かい点検で、頻度は年1回以上とされています。
異常が見つかって精度の高い診断が必要になると、専門技術者による精密点検に進みます。2019年度の実績は、日常点検が平均で月2.9回、定期点検が年1.5回でした。
外から見えない部分ほど注意がいる
定期点検では、地中に埋まった基礎や回転ジャングルジムの軸受けのように、外から見えない部分をテストハンマーでたたいて調べます。さびや腐りは、見える場所より先に見えない場所で進むことがあるためです。
指針には、回転式の遊具でボルトが外れて空いた穴に子どもが指を入れ、指先を切断した事故も載っています。すぐに手当てをしなかったため、同じ日に別の子どもが同じ穴で同じけがをしました。
撤去はどのくらい選ばれている？
手当てが必要な遊具は年に約7万基
2019年度の点検では、修理や撤去などの手当てが必要とされた遊具が7万2,672基ありました。全体の18.5％にあたる数です。2010年度の8.6％、2013年度の7.5％と比べると、割合は2倍を超えています。遊具の老朽化が進んだことに加え、点検で細かい異常まで拾うようになったことも数字に表れていると考えられます。
修理が約半分、撤去は5％ほど
手当ての中身で多かったのは、修理（約49.5％）と新しい遊具への更新（約23.3％）です。撤去は2,216基で、5.3％にとどまりました。
「壊れたらすぐ撤去」が主流というわけではありません。それでも毎年数千基が撤去されていく積み重ねは、身近な公園の景色を少しずつ変えていきます。
撤去か更新かは「社会的な耐用年数」も見て決める
指針の流れ図では、点検で異常が見つかった遊具を安全性・強度・経済性・利用状況・社会的な耐用年数から総合的に判断して補修・改良・更新・撤去などを選ぶ流れです。使われなくなった遊具や、今の基準に合わない古い型は撤去に傾きます。
国は2014年度に「公園施設長寿命化対策支援事業」をつくり、自治体が古い遊具を新しくする費用の後押しを始めました。撤去のあとに新しい遊具が来るかどうかは、こうした予算の確保にもかかっています。
冒険遊び場という別の答え
ヨーロッパで生まれた「冒険遊び場」
決まった遊具を置くのとは逆の発想の遊び場もあります。廃材や木、土や火を使って、子どもが自分で遊びをつくる「冒険遊び場」です。1940年代以降のヨーロッパで広まった考え方で、日本にも根づいています。木に登り、泥んこになり、たき火をする。普通の公園ではまずできない遊びが、ここでは主役です。
羽根木プレーパークは1979年から
日本の冒険遊び場としてよく知られるのが、東京都世田谷区の羽根木プレーパークです。1979年、国際児童年の記念事業として始まりました。掲げる言葉は「自分の責任で自由に遊ぶ」。
世田谷区には2026年3月時点で5か所のプレーパークがあり、2025年3月にも新しく1か所が開きました。プレーワーカーと地域のボランティアが、子どもの遊びを見守っています。
国の指針の対象から外れている理由
国の遊具指針は、冒険遊び場のように遊びを見守る大人（プレーリーダーなど）が常にいる遊び場の遊具を、対象に含めていません。設置の目的も使われ方も、普通の公園とは違うためです。見守る人がいれば、もっと大きなリスクを子どもに任せられる。冒険遊び場は、遊具を減らすのとは別の形で「危険とどう付き合うか」に答えています。
壊れた遊具に気づくのは誰？
管理者だけでは目が届かない
指針は、遊具の安全を公園管理者だけで守るのは難しいとはっきり書いています。身近な公園には管理者が常駐していないことが多く、地域の人の目が届いていれば、遊具の故障を早く見つけられるからです。
そのため公園には、遊具の異常を見つけたときの連絡先を分かりやすく掲示するよう求められています。ぐらつく支柱やなくなった部品に気づいたら、掲示の連絡先に知らせる。それだけでも点検の網の目は細かくなります。
住民と一緒に遊び場を考える自治体も
指針は地域住民と協働する例として、東京都港区の取り組みを紹介しています。学識経験者やPTAの代表、公募の区民などで検討委員会をつくり、2010年2月に「子どもの遊び場づくり20の提言」をまとめました。指針はこうも書いています。昔は大人が子どもの遊びを見守って危ないときに声をかけてきたものの、その習慣は失われつつある、と。遊具を残せるかどうかは、地域がどれだけ公園に関わるかにも左右されます。
昔の遊具が消えたのは、危ない遊びを大人が嫌ったからというより、子どもには見えない危険を減らそうとした結果でした。ぶらんこの順番を待つ列やジャングルジムのてっぺんから見た景色も、公園の大切な一部です。残っている遊具の向こうには、点検する人と見守る人の手間が積み重なっています。
参考
- 国土交通省「都市公園における遊具の管理」（遊具の安全確保に関する指針 改訂第3版）
- 国土交通省「都市公園における遊具の安全管理に関する調査の集計概要について」（2012年）
- 国土交通省「都市公園等における遊具等の設置状況の調査結果について」（2022年）
- 松野敬子「日本の遊び場の安全対策の変遷と課題」（関西大学『社会安全学研究』創刊号）
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