公園でバーベキューができないのは、多くの自治体が条例で「指定された場所以外での火気の使用」を禁止しているからです。煙やにおいへの気配りだけでは片づかず、芝生の焦げ・炭の火の消し残し・近所からの苦情といった管理の問題がルールの形になっています。一方で、炉や予約の仕組みを整えた「バーベキュー広場」を置く公園もあり、できるかどうかは公園ごとに決まります。
禁止の根拠は自治体の条例
都市公園法は細かいルールを条例に任せている
公園の設置と管理の土台になる法律は「都市公園法」です。ただし、この法律に「バーベキュー禁止」という条文はありません。第18条は、設置と管理に必要な事項は条例で定めると書いており、何をしてよいかの線引きは公園を持つ都道府県や市町村に任されています。
同じ「公園でバーベキュー」でも、隣の市では広場で楽しめるのに自分の市では全面的にだめ、ということは普通に起こります。全国一律のルールではない点が、話をややこしくしている理由の一つです。
「指定場所以外の火気」を禁じる書き方が多い
条例の多くは、バーベキューという言葉を名指ししません。並ぶのは「指定された場所以外でたき火その他の火気を使用すること」という禁止行為です。滋賀県は県営の都市公園について、花火・爆竹・焚き火・バーベキューがこれに当たると案内しています。
バーベキューは、あくまで「火を使う行為」の一つという扱いです。カセットコンロや小さな卓上グリルでも、火を使う以上は同じ枠に入ると考えておくのが無難です。
違反すると過料を科されることもある
禁止行為には罰則が付くことがあります。滋賀県都市公園条例では、禁止行為をした人に5万円以下の過料（行政が科すお金の罰）を科すと定めています。過料は刑事罰の罰金とは違い、前科にはなりません。
さらに都市公園法には、公園管理者が行為の中止や原状回復を命じる「監督処分」の仕組みがあります。この命令にも従わない場合は、1年以下の拘禁刑または50万円以下の罰金という、より重い罰則の対象になります。
火を使うことがなぜここまで警戒される？
芝生と植え込みは熱に弱い
公園の芝生や植え込みは、管理者が毎年手間とお金をかけて育てている施設の一部です。地面に直接炭を置く「直火」は、芝を根まで焼いてしまい、元に戻るまでに時間がかかります。
滋賀県は、バーベキューを認めた場所であっても直火は「都市公園を損傷すること」に当たるとして禁止しています。火そのものより、火が地面に残す傷が問題にされているわけです。
炭の火は消えたように見えて残る
炭は炎が見えなくなっても、内側で長く熱を持ち続けます。表面が白い灰に覆われていると、冷めたように見えてしまうのが厄介なところです。そうした炭を植え込みの根元やゴミ箱に捨てると、時間をおいて煙が上がり、枯れ草に燃え移るおそれがあります。バーベキュー広場の多くが火を使える時間を区切り、閉場前の消火と片づけを求めているのはこのためです。
燃え広がったときに止める人がいない
キャンプ場やバーベキュー広場には、炉や水道があり、係員が見回る時間帯もあります。普通の公園の広場にはそうした備えがなく、乾いた日に風が吹けば、小さな火の粉でも止める手立てがすぐには見つかりません。
「指定された場所」とは、言いかえると「燃え広がっても被害を抑えられる場所」のことです。指定の有無が線引きの中心になっている理由も、ここにあるのでしょう。
煙とにおいと音が苦情になる
公園はいろいろな人が同時に使う場所
公園には、砂場で遊ぶ親子・ベンチで休むお年寄り・走る人など、目的の違う人が同じ時間に集まっています。焼き肉の煙とにおいは風に乗って広がり、洗濯物を干している近くの家にも届くもの。
楽しんでいる側には気にならない程度でも、受ける側は「選んでいないのに吸わされる」立場です。この非対称が、苦情の出やすさにつながっています。
住宅地の小さな公園ほど厳しい
住宅のすぐそばにある小さな公園は、都市公園の区分では「街区公園」と呼ばれ、都市公園法施行令では広さ0.25ヘクタールが標準です。50メートル四方ほどの広さしかなく、どこで焼いても煙は家々の窓に届きます。
大人数のグループになれば、話し声や音楽も夜まで続きがちです。苦情を受けた管理者が看板を立て、条例どおりの運用を徹底する、という流れはこうした公園で起こりやすくなります。
マナーを守れば大丈夫、とはならない？
個人の善意では仕組みにならない
「後片づけをきちんとする」「煙が向かない場所を選ぶ」という人は多いはずです。それでも公共の場のルールは、一番気をつける人ではなく、気をつけない人も含めた全員を前提に作られます。
管理者から見ると、誰がどこで火を使ったかを確かめる方法がありません。安全確認・苦情の受け付け・焦げ跡の補修がすべて管理者の負担になるため、一律に止めるほうが確実だという判断に落ち着くのです。
黙認されていたことと許可は別物
「昔はこの公園で普通にやっていた」という記憶を持つ人もいます。ただ、注意されなかった状態は許可されていたことと同じではありません。苦情や事故が一度起きれば、それまでの黙認はあっさり終わります。
慣習として「できていた」ことと、ルールとして「認められている」ことは分けて考える必要があります。前回大丈夫だったという経験は、次も大丈夫という根拠になりません。
一部の後始末が全員のルールを変える
置き去りのゴミや焦げた芝生が見つかると、管理者は利用者全体に向けた対策をとるしかありません。看板が増え、許可制が全面禁止に変わる。規制の強化はこうして進むのが一般的です。
マナーが崩れたところをルールが埋める、というのが両者の関係です。禁止の看板は、過去にその公園で何かがあった跡と読むこともできます。
「禁止」と書いていない公園なら自由？
条例は看板が無くても効いている
看板は条例の内容を知らせる手段の一つにすぎず、看板のある場所にだけ条例が及ぶわけではありません。「指定場所以外の火気禁止」を定めた自治体なら、看板の無い公園でも同じ決まりが当てはまると考えるべきでしょう。
逆に、条例で火気をはっきり禁じていない自治体もあります。その場合でも、芝生を傷める・ほかの利用者の迷惑になるといった別の禁止行為に当たれば、注意や中止の指示を受けることも。
迷ったら管理事務所に聞くのが早い
行きたい公園のルールは、自治体のウェブサイトにある「公園の利用案内」か、公園の管理事務所で確かめられます。大きな公園では、指定管理者（自治体から管理を任された団体）が案内を出していることも多いです。
電話で「バーベキューをしたい」と伝えれば、できる場所の有無や予約の要否まで一度に分かります。現地で注意されてから片づけるより、ずっと気が楽です。
都立公園には19か所のバーベキュー場
炉や洗い場がそろった専用の広場
禁止が多い一方で、専用の場所を設けている公園もあります。東京都公園協会の案内では、都立公園のうちバーベキューができるのは葛西臨海公園・木場公園・小金井公園・野川公園・夢の島公園など19か所です。
案内には公園ごとに炉・屋根つきエリア・水道・洗い場・ゴミ捨て場の有無が示されています。火を使ってもよい場所と、使った後の始末ができる設備がセットになっているのが、普通の広場との大きな違いです。
手ぶらで行ける公園もある
水元公園・舎人公園・小金井公園・木場公園・潮風公園・葛西臨海公園の6か所では、器材や食材を用意してもらえる「手ぶらプラン」をインターネットで予約できます。炭や網を持ち込まなくても始められる仕組みです。
多くの広場は予約制で、火を使える時間も決まっています。人気の時期は早くに埋まるため、日にちが決まったら早めに予約ページを確かめておくと安心です。
バーベキュー広場が増えた背景はPark-PFI
2017年の法改正で民間が公園に入りやすくなった
公園でのバーベキューが「禁止一色」でなくなってきた背景には、2017年（平成29年）の都市公園法改正があります。このとき、カフェや売店などの収益施設を民間事業者に公募で任せる「公募設置管理制度（Park-PFI）」が作られました。
事業者は施設から得た収益の一部を、園路や広場の整備に回すことが条件です。手ぶらで楽しめるバーベキュー場のように、管理の手間がかかる施設も、運営を担う事業者がいれば置きやすくなります。
※ Park-PFI（パークピーエフアイ）とは、都市公園に飲食店や売店などを設置・管理する民間事業者を公募で選び、その収益を公園の整備に還元してもらう国の制度のことです。
許可期間は最長10年から20年へ
国土交通省の資料によると、Park-PFIで選ばれた事業者には特例が付きます。施設を置ける許可の期間は最長10年から20年まで延ばせるようになり、建物を建てられる面積の割合も、通常の2％を目安とする枠から広げられました。
20年あれば、炉や屋根を整えても投資を回収する見通しが立てやすくなります。公園のにぎわいを民間の力で生み出すという方針は、国の検討会が2016年に出した提言「都市公園新時代」にも書かれています。
公園のバーベキューは、「どこでもできる遊び」から「場所を選んで楽しむ遊び」へと形を変えてきました。火を囲む楽しさを守るために、火を使ってよい場所が決められている。看板の「火気厳禁」は、その線引きを知らせる目印です。
参考
関連記事
