バイオマスとは、動植物に由来する有機物の資源のうち、石油や石炭などの化石資源を除いたものを指す言葉です。今の代表例は木くずや生ごみ・家畜のふん尿から作るエネルギーです。いちばん古い形は、たき火の薪とそれを焼いて作る炭でした。言葉は20世紀生まれでも、中身は人類と火の付き合いと同じくらい古いのです。
バイオマスは化石を除いた生き物由来の資源
法律が決めている定義
日本では2009年に「バイオマス活用推進基本法」ができ、その第2条で言葉の意味が決められました。条文は「動植物に由来する有機物である資源」から、原油・天然ガス・石炭などの化石資源を除いたものという書き方です。
同じ条文は「バイオマスの活用」の範囲にも線を引いています。製品の原材料やエネルギー源として使うことが活用で、お米を食べるといった本来の用途は含まれません。稲わらを燃料にすれば活用ですが、お米を炊いて食べるのはただの食事、という整理になります。
「再生可能」の一語がつく定義もある
法律より前の2002年、国の「バイオマス・ニッポン総合戦略」では「再生可能な、生物由来の有機性資源で化石資源を除いたもの」とされていました。林野庁は今もこちらに近い言い方で説明しています。
両方を並べると、違いは「再生可能な」の一語だけです。法律は範囲をはっきりさせる文言を選び、戦略は考え方の芯を前に出した、と読めます。どちらの定義でも、使った分がまた育つ資源であることが前提になっています。
石炭はもとが植物でも入らない
石炭も、はるか昔の植物が地中に積もってできたものです。それでもバイオマスに入らないのは、できあがるまでに数千万年から数億年という時間がかかるからでした。人の暮らしの時間で見れば、石炭は掘った分が二度と戻らない資源です。薪なら、切った山に数十年で木がまた育ちます。同じ「植物だったもの」でも、人が待てる時間で戻ってくるかどうかが境目になっています。
日本ではどんな種類に分けている？
廃棄物系・未利用・資源作物の3つ
日本ではバイオマスを、出どころによって大きく3つに分けて扱うのが一般的です。捨てられるものを生かすか・残っているものを集めるか・はじめから育てるか、という分け方です。
- 廃棄物系：古紙・家畜のふん尿・食品廃棄物・下水汚泥など
- 未利用：稲わら・もみ殻・山に残された間伐材など
- 資源作物：サトウキビやトウモロコシなど、燃料や製品のために育てる作物
木質バイオマスは出どころでさらに分かれる
薪や炭の仲間にあたる木由来のものは「木質バイオマス」と呼ばれます。林野庁が主な種類に挙げるのは3つ。間伐や伐採のあと山に残る林地残材（りんちざんざい）と、製材工場で出る樹皮やおがくず、建物の解体などで出る建設発生木材です。
このうち工場の残材や解体材は、すでに燃料やパルプ、家畜の寝床などに回る使い道が決まっています。山に置かれたままの林地残材は利用率がまだ低く、運び出す道や作業のまとまりが課題です。
薪と炭は人類最古のエネルギー源
火を扱い始めたときから燃料は木だった
人類が火を使い始めた時期は、数十万年前とも100万年前ごろともいわれ、研究者の間でも幅があるところ。どの説をとっても、最初に燃やしたのは枯れ枝や木でした。
暖を取る・肉を焼く・獣を遠ざける・夜を照らす。どれも木を燃やす火が引き受けてきた役割です。のちには植物の油や動物の脂も灯りに加わりましたが、どれも生き物からとった燃料という点は変わりません。
炭は木を一段上の燃料に変えた
炭は、木を空気の少ない状態で蒸し焼きにして作ります。水分や煙のもとが抜けるため、薪より軽くて運びやすく、煙も少なく高い温度が出せる燃料になりました。この高温が、金属を溶かして道具を作る仕事を支えてきたとされます。日本の暮らしでは、こたつや火鉢の熱源として昭和の半ばまで炭が当たり前に使われていました。
今も世界の4人に1人が薪で煮炊きする
薪や炭は昔話ではありません。世界保健機関（WHO）によると、世界で約21億人が薪・木炭・作物の残りかす・家畜のふんなどの燃料を使い、開いた火や効率の悪いかまどで煮炊きしています。世界人口のおよそ4分の1にあたる数です。
その煙は家の中の空気を汚し、2021年には約290万人が早く亡くなったと推計されています。最古のエネルギーは、今も暮らしを支えると同時に、健康の課題も抱えたままなのです。
里山の薪炭林はどう回っていた？
20〜30年ごとに切って芽を育てる
日本の村のそばの林、いわゆる里山林は、明治より前から薪や炭をとる場所でした。林野庁の説明では、20〜30年ほどの間隔で木を切っては切り株から出る芽を育て、また林に戻す繰り返しで保たれてきたといいます。
そのため里山の木は、太い一本立ちでなく、細い幹が株からいくつも立つ姿をしていました。こうした燃料用の林は薪炭林（しんたんりん）と呼ばれます。
使う分を育て直すしくみ
切る周期が木の育つ時間に合っていれば、林は減りません。燃やした分を山がまた育ててくれるので、今の言葉でいう「再生可能」が、仕組みとしてそのまま回っていたことになります。現代のバイオマス政策が「地域の資源を地域で使う」と掲げるとき、手本の一つになるのがこの姿です。新しい考え方に見えて、日本の村が何百年も続けてきた暮らしの形でもありました。
石炭と石油が薪炭の座を奪った
産業革命で主役は石炭へ
18世紀のイギリスで始まった産業革命は、エネルギーの主役を石炭へ押し上げました。同じ重さで比べると石炭は薪より多くの熱を出し、木が育つのを待たずに掘り出せます。
19世紀後半からは石油とガスが加わり、20世紀には化石燃料を燃やすことが世界の標準になりました。便利さと引きかえに、使った分を植え直すという発想は表舞台から退いていきました。
昭和31年度の薪は戦前より3割減
日本で薪炭が減っていく様子は、経済企画庁の「昭和32年 年次経済報告」に数字で残っています。1956年度の生産量を戦前（1931〜35年の平均）と比べると、木炭は210万トンから195万トンへ8%減でした。
落ち込みが大きかったのは薪のほうで、約5,000万層積石から3,400万層積石へと32%も減っています。報告は、農村の需要が減ったことを主な理由に挙げ、パルプ材などと原木を取り合ったことも響いたと書いています。
※ 層積石（そうせきこく）とは、薪を積み上げたときの見かけの体積で量る単位です。
昭和30年代の燃料革命で激減
決定打になったのが、昭和30年代の「燃料革命」です。家庭の燃料がプロパンガスや灯油に置き換わり、林野庁も薪炭の需要はこの時期に激減したと説明しています。
薪炭林の木は切られなくなり、その後しばらくはシイタケを育てる原木の切り出しに使われました。近年は薪ストーブの広がりで、広葉樹の需要がまた少しずつ増えているそうです。
「バイオマス」はもともと生態学の言葉
生き物の量を重さで表す
「バイオマス（biomass）」は、bio（生物）と mass（量・かたまり）を合わせた英語です。生態学では、ある場所にいる生き物の総量を指し、ふつうは面積あたりの乾いた重さで表します。日本語では「生物量」や「現存量」と訳されてきました。森にどれだけの木があるか、湖にどれだけのプランクトンがいるか。もとは燃料とは関係のない、生き物を数えるための物差しだったわけです。
エネルギーの意味が加わったのは石油危機のあと
この言葉が燃料の意味で語られ出したのは、1970年代の石油価格の高騰がきっかけでした。石油に頼りすぎる危うさが分かり、植物や生ごみのような身近な有機物を燃料として見直す流れが生まれます。
ただ、エネルギー資源として広く注目を集めたのは、二酸化炭素を減らす取り組みが本格化した1990年代以降とする解説もあります。言葉の意味が広がった時期と、世の中に知られた時期には、ずれがあったようです。
1981年のナイロビで薪は国際問題になった
国連の新・再生可能エネルギー会議
1981年8月10日から21日まで、ケニアのナイロビで国連の「新・再生可能エネルギー源会議」が開かれました。石油価格の高騰に苦しむ途上国に、どうエネルギーを届けるかが大きな論点です。
国連食糧農業機関（FAO）の記録によると、会議は薪用の植林を年に今の5倍のペースへ増やすよう勧めました。2000年までに、薪などのバイオマス燃料の需要を持続できる形でまかなうという目標です。
苗木と薪を抱えた1000人の行進
会議の2日目、ナイロビの街を約1000人が行進しました。大半は女性と子どもで、手には苗木と薪の束。燃料を集めるのに一日がかりの道のりを歩く暮らしから解放してほしい、という訴えでした。
一行は会議場の入口で、カナダやスウェーデンの首相、国連事務総長らの足元に苗木と薪を置いたと記録されています。最古のエネルギーが、先進国の首脳の前で「今の問題」として示された場面でした。
日本がバイオマスを国策にしたのは2002年
バイオマス・ニッポン総合戦略の4つの狙い
日本では2002年12月、「バイオマス・ニッポン総合戦略」が閣議決定されました。農林水産省は狙いとして、地球温暖化の防止・循環型社会づくり・新しい産業の育成・農山漁村の活性化の4つを挙げています。
温暖化対策と村おこしを一度に進めようとした点が、この戦略の特徴です。間伐材（かんばつざい）や稲わらを燃料に変えれば、山や田んぼに新しい仕事が生まれるという期待が込められていました。
京都議定書の発効を受けて見直し
戦略は2006年3月31日に改めて作り直されています。前年2月に京都議定書が発効し、二酸化炭素を減らす約束が現実の宿題になったことが背景の一つでした。
そして2009年6月12日、冒頭で触れたバイオマス活用推進基本法が公布されます。閣議で決めた戦略から、国会で決めた法律へ。バイオマスはこの7年で、政策の柱の一つに格上げされました。
燃やしても二酸化炭素が増えない？
カーボンニュートラルという考え方
植物は育つあいだに、空気中の二酸化炭素を取り込んで体を作ります。燃やして出る二酸化炭素は、もとをたどれば植物が吸った分。差し引きで空気中の量を増やさない、という考え方がカーボンニュートラルです。
化石燃料は、何億年も地下に閉じこめられていた炭素を今の空気に足してしまいます。この違いが、同じ「燃やす」でもバイオマスが温暖化対策に数えられる理由になっています。
森を減らせば成り立たない
ただし、この計算が合うのは、切った分の木がまた育つときだけです。燃料のために森を切りっぱなしにすれば、森の面積が減り、吸い取る力そのものが失われます。里山の薪炭林が20〜30年の周期を守っていたのは、まさにこの条件を満たすためでした。木質燃料の大量利用に批判があるのも、育つ速さより早く切ってしまう心配があるからです。
「バイオマス」という言葉は新しく、法律の定義もまだ十数年の歴史しかありません。それでも、燃やした分を山に育て直してもらうという約束ごとは、里山の村が昔から守ってきたものです。最古のエネルギーを未来の燃料にできるかどうかは、その約束を今の規模で守れるかにかかっています。
参考
- e-Gov法令検索「バイオマス活用推進基本法」
- 農林水産省「バイオマス・ニッポン総合戦略」
- 林野庁「里山林の薪炭や、きのこ生産資材としての利用」
- 国連食糧農業機関（FAO）「Unasylva」ナイロビ会議の勧告と分析
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