「日本の子どもの読解力が下がった」は、OECDのPISA調査で2018年に日本が504点・加盟国中11位へ落ちた話です。ただ2022年には516点・2位に戻り、長い目で見ると上がりも下がりもしていません。しかもPISAの読解力は、立場の違うネット上の文章を比べて信ぴょう性を評価する力の比重が大きく、国語のテストとは中身がかなり違います。
「下がった」のは2018年の調査
504点でOECD加盟国中11位
2018年の調査で、日本の読解力は504点でした。OECD加盟37か国の中では11位、参加した79か国・地域全体では15位です。前回2015年の516点からの下がり方は、偶然の誤差では説明できない「統計的に有意な低下」と判定されました。数学的リテラシーと科学的リテラシーが世界トップレベルを保つなかで、読解力だけが目立って落ちたことが大きく報じられた理由です。
※ PISA（ピザ、Programme for International Student Assessment）とは、OECD（経済協力開発機構）が2000年からおおむね3年ごとに行っている国際的な学力調査です。義務教育を終える15歳が対象で、読解力・数学的リテラシー・科学的リテラシーの3分野を調べます。
2022年は516点で2位に戻った
次の2022年調査（新型コロナの影響で2021年から1年延期）では、日本の読解力は516点に上がりました。OECD加盟国中2位、全参加国・地域でも3位です。OECDの平均点が476点まで下がった時期なので、差はむしろ開きました。
文部科学省と国立教育政策研究所は、コロナ禍の休校期間が他国より短かったことが影響した可能性をOECDが指摘していると説明しています。授業改善や学校のICT環境の整備も、要因の候補に挙げられています。
2003年にも「PISAショック」があった
読解力の低下が騒がれたのは2018年が初めてではありません。2003年の調査では、前回の8位から14位に下がりました。このとき文部科学省は「読解力向上プログラム」をまとめ、2005年12月の会議に全体像のたたき台を出しています。その目標の一つが、テキストを理解し評価しながら読む「クリティカルリーディング」の導入でした。評価しながら読む力は、20年近く前から課題とされてきたことになります。
PISAの読解力とは何を指す？
定義は「社会に参加するため」の読み
PISAの定義では、読解力は自分の目標の達成や社会への参加のために、テキストを「理解し・利用し・評価し・熟考し」これに取り組むことです。物語を味わう力や、漢字や語彙の知識そのものを測る調査ではありません。問われるのは、読んだ情報を使って生活の中の課題にどう対処できるかです。
測る力は「探す・理解する・評価する」の3つ
PISAが測る力は3つ。どれも「読む」の一部ですが、求められる動きはかなり違います。
| 測る力 | 具体的な中身 |
|---|---|
| ①情報を探し出す | テキストの中の情報を取り出す／関連するテキストを探して選ぶ |
| ②理解する | 字句の意味を理解する／内容を統合して推論する |
| ③評価し、熟考する | 質と信ぴょう性を評価する／内容と形式について熟考する／矛盾を見つけて対処する |
学校の読解問題でなじみが深いのは②です。①と③は、検索やSNSで情報を集めるときの動きに近い力といえます。
高校1年生が2時間で解く
日本で調査を受けるのは高校1年生にあたる生徒です。2022年調査には81か国・地域から約69万人が参加し、日本からは抽出された183校の約6,000人が受けました。問題は数十種類の組み合わせ（2022年は36種類）に分かれていて、一人が解くのはそのうち1種類を2時間です。
同じ問題を何回も使って得点の変化を追うため、問題の大半は公開されません。報道で目にする問題例は、公開されたごく一部です。
2018年に「読解力」の定義が書き換わった
「書かれたテキスト」から「テキスト」へ
点数が下がった2018年は、読解力の定義が変わった年でもあります。それまでの定義は「書かれたテキスト」を読む力でした。2005年の文部科学省の資料でも、PISA型読解力は「書かれた文章や資料」を理解し利用し熟考する能力と説明されています。
2018年からは「書かれた」が外れて、単に「テキスト」になりました。Webサイト・投稿文・電子メールのようなデジタルの文章を正面から含めるための変更です。
新しく加わった「評価する」
もう一つの変更は、定義に「評価する」という語が入ったことです。議論の信ぴょう性や書き手の立場を見きわめる力を測るためで、「質と信ぴょう性を評価する」「矛盾を見つけて対処する」が測る中身に加わりました。国立教育政策研究所の分析では、日本の生徒はまさにこの新しい中身を問う問題で正答率が低かったとされています。
245問のうち約7割が新しい問題
2018年調査の読解力の小問は245問で、そのうち173問がコンピュータで解くために新しく作られた問題でした。国立教育政策研究所は、日本の生徒になじみの薄い形式のデジタルテキストや、文化的な背景の違う題材が増えたと考えられると述べています。物差しの中身が大きく入れ替わった回だったわけです。
点を落としたのはどんな問題？
企業のサイトと雑誌記事を読み比べる
正答率の低さが目立った例として公表されたのが、ある商品をめぐる2つの文章を読む大問です。1つは商品の安全性を宣伝する企業のWebサイト、もう1つはその安全性に別の見方を示すオンライン雑誌の記事でした。
生徒は、必要な情報がどちらのサイトに載っていそうかを推測して探し出します。さらに2つの文章の違いを確かめ、書き手の立場を考えながら情報の確かさを比べます。
根拠を示して答える問題は正答率8.9％
この大問の最後の問6は、2つの情報の質と信ぴょう性を評価し、自分ならどう対処するかを根拠を示して書く自由記述です。日本の正答率は2018年に8.9％でした。2022年調査では14.3％に上がっています。
国立教育政策研究所は、誤答には問題文の語句を引用しただけで説明が足りない答えが多かったと分析しています。読めていないというより、読んだうえで自分の判断を相手に伝わる形で書くところでつまずいている、という見方です。
「理解する」力は安定して高い
3つの力に分けて見ると、日本の生徒の弱点ははっきりしています。読解力が中心分野だった2000年・2009年・2018年を比べると、「②理解する」の平均点は安定して高いままでした。下がったのは「①情報を探し出す」と「③評価し、熟考する」のほうです。
とくに「②理解する」は、習熟度の高い生徒の割合も含めて崩れていません。1つの文章を正しく読み取る力が落ちたわけではない、という点は押さえておきたいところです。
学校の国語とずれるのはどこ？
1つの文章か、複数の情報源か
国語の授業やテストでは、教科書や問題文として与えられた1つの文章を正確に読み取る力が中心になります。書き手が信頼できるかどうかを疑う場面は、ほとんどありません。PISAで点を落とした問題は、立場の違う複数の情報源を比べてどれを信じるか判断させるものでした。2005年の読解力向上プログラムが「クリティカルリーディング」の導入を掲げたのも、このずれを埋めるためだったと読めます。
紙からパソコンへ、2015年の切り替え
PISAは2015年から、紙の冊子ではなくコンピュータで解く形式に変わりました。長い文章を画面でスクロールして読み、答えはキーボードのローマ字入力で書きます。タブを切り替えて別の文章を開く操作もあります。
1つの大問を終えて次に進むと、前の問題には戻れません。冊子のように最初に全体を見渡したり、最後にまとめて見直したりはできない設計です。
授業でパソコンを使う時間が短かった
2018年の調査では、日本の生徒が学校の授業でデジタル機器を使う時間は他国と比べて短いという結果も出ました。学校の外ではチャットやゲームに使う時間に偏る傾向があったとされています。
当時の文部科学大臣は結果を受けたコメントで、一人一台のコンピュータの実現など学校のICT環境の整備を進めると述べました。画面上で長い文章を読むことへの慣れも、点数に影響する要因の一つとして挙げられています。
新聞を読む生徒は大きく減っていた
新聞を月に数回以上読む生徒は21.5％
生徒への質問調査（2018年）では、新聞を「月に数回」「週に数回」読む日本の生徒は21.5％でした。2009年より36.0ポイントも少ない数字です。雑誌も30.8％で、33.8ポイント減っていました。ただしこれは日本だけの現象ではなく、OECD平均でも新聞は37.1ポイント減っています。
読書好きの割合はOECD平均より高い
一方で、日本の生徒が読書をきらっているわけではありません。「読書は大好きな趣味の一つ」と答えた生徒は45.2％で、OECD平均の33.7％を上回りました。「どうしても読まなければならない時しか読まない」は39.3％で、2009年から8.2ポイント減っています。
ここでいう読書には、本だけでなくWebサイトなどデジタル機器で読むものも含まれます。日本はOECD平均と比べて、マンガやフィクションを読む生徒の割合が多いのも特徴です。
マンガをよく読む生徒も点が高い
読書を肯定的にとらえる生徒や、本を読む頻度が高い生徒ほど、読解力の得点は高い傾向がありました。日本ではフィクション・ノンフィクション・新聞・コミック（マンガ）のどれも、よく読む生徒の得点が高かったとされています。何を読むかより、日常的に読んでいるかどうかのほうが効いているようです。
順位だけでは「低下」と言い切れない？
11位は「7位から15位のどこか」
PISAは全員ではなく抽出した生徒の調査なので、平均点には誤差の幅があります。2018年の日本の読解力の平均点は、統計的には499点から509点のどこかと見積もられていました。そのため順位にも幅があり、OECD加盟国中11位という順位も「7位から15位の範囲」という扱いでした。数点の差で並ぶ国が多いと、順位は大きく動いて見えます。
長い目で見ると日本は「平坦」
OECDは各国の得点の長期的な動きも分析しています。2000年から2018年までの日本の読解力は、上昇も下降もしていない「平坦」タイプに分類されました。2022年の時点でも同じ見方です。
対照的に、OECD平均は長い目で見て下がり続けてきました。「日本の読解力が年々下がっている」という言い方は、少なくともPISAの数字からは支えにくいものです。
2015年に物差しが変わった
PISAの点数は、読解力が初めて中心分野になった2000年のOECD平均を500点として、各回の結果を比べられるよう調整されています。それでも2015年のコンピュータ化では、尺度化や得点化の方法が変わりました。国立教育政策研究所のグラフでは、2012年と2015年の間に「波線」が入れられています。紙の時代の点数と今の点数を、そのまま並べて比べないための印です。
豆知識：「リテラシー」の考え方はどこから？
PISAと並んで進んだDeSeCo
PISAが始まったのと同じころ、OECDでは「DeSeCo（デセコ、コンピテンシーの定義と選択）」という計画が進んでいました。これからの社会で生きるのに欠かせない力は何かを、各国の研究者が議論したものです。その成果は2003年に「キー・コンピテンシー」としてまとめられました。PISAが知識の量でなく「知識を使う力」を測ろうとする背景には、こうした議論があります。
最初に挙がるのは「言葉を道具として使う力」
キー・コンピテンシーは「道具を相互作用的に使う力」「多様な集団で関わり合う力」「自立して行動する力」の3つに分けられています。最初の「道具を使う力」の、さらに最初に置かれているのが「言語・記号・テキストを使いこなす力」です。読むことは、ここでは知識を受け取る行為というより、社会で何かをするための道具の使い方として位置づけられています。
「読解力が下がった」という見出しを見かけたら、まずどの調査の・どの力の話かを確かめるところから始まります。PISAの数字が示しているのは、文章を読み取る力の衰えより、立場の違う情報を比べて自分の判断を書く力の課題でした。そしてその力は、2022年にはっきり持ち直しています。
参考
- 文部科学省・国立教育政策研究所「OECD生徒の学習到達度調査 PISA2022のポイント」
- 文部科学省・国立教育政策研究所「OECD生徒の学習到達度調査2018年調査（PISA2018）のポイント」
- 文部科学省「PISA2018の結果公表を受けての萩生田文部科学大臣コメント」
- 文部科学省「読解力向上プログラムの全体像（たたき台）」（2005年）
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