反転授業が日本で広がりにくかったのは、家で予習動画を見られること・先生が動画を用意する時間・「授業は教室で教わるもの」という習慣の3つが、同時にそろいにくかったからです。全小学生にタブレットを配った佐賀県武雄市でも、反転授業として予定した時間のうち実際に行えたのは6割強でした。考え方が悪かったというより、日本の学校の条件と噛み合わなかったのです。
反転授業とはどんな授業？
家で説明を聞き、教室で問題を解く
ふだんの授業は「教室で先生の説明を聞く → 家で宿題を解く」という順番で進みます。反転授業（Flipped Classroom）はこれを入れ替える方法です。説明の部分を短い動画にして家で見てもらい、教室では問題演習や話し合いに時間を使います。
「反転」とは、家と教室でやることを入れ替えるという意味です。宿題でつまずいても家には聞ける人がいない、という困りごとを、先生のいる教室に移すのがねらいです。
先生の役目は説明役から相談役へ
説明を動画に任せると、先生は教室で、手の止まっている生徒に声をかけられます。考案者の1人であるジョナサン・バーグマンは、毎日すべてのクラスのすべての生徒と話すようになったと語っています。一斉に話す時間が減るぶん、1人ひとりと向き合う時間が増える仕組みです。
始まりは2007年ごろのコロラドの化学の授業
欠席した生徒のための録画だった
反転授業を始めたのは、アメリカ・コロラド州のウッドランドパーク高校で化学を教えていたジョナサン・バーグマンとアーロン・サムスの2人です。休んだ生徒に同じ説明をくり返す時間が足りず、50ドルで録画用のソフトを買い、授業を録って公開しました。教育改革の理論から生まれたものではなく、現場の手間を減らす工夫が出発点でした。
休んでいない生徒も見返していた
動画を見ていたのは欠席した生徒だけではありません。授業に出ていた生徒も、復習のために見返していました。それなら説明は最初から動画で済ませ、教室では問題を解く時間にしよう、という発想が生まれました。
始めた年は資料で少しずれます。2012年6月の教育誌は本の出版の「約5年前」とし、2012年冬号の別の誌は「4年前」と書いています。2007〜2008年ごろとみるのが無難でしょう。
2012年に2人の共著で本になった
2012年、2人は共著で『Flip Your Classroom』を出版しました。版元はアメリカの教育団体ISTEとASCDです。バーグマン1人の本と紹介されることもありますが、表紙には2人の名前が並びます。この本をきっかけに考え方が世界に広まり、日本でも「反転授業」という訳語が教育関係者の間で使われるようになりました。
日本でも試された「武雄式反転授業」
2014年に全小学生へタブレットを配った武雄市
日本で大がかりに反転授業を試したのが佐賀県武雄市です。2014年4月に市立小学校11校の全児童へタブレットを配り、5月から「スマイル学習」と名づけた反転授業を始めました。対象は3年生以上の算数と4年生以上の理科です。翌2015年4月には中学生にも端末が配られました。
東洋大学の検証報告書は、市内の児童全員を対象に家庭でのICT利用を前提とする取り組みについて、ほかの自治体に例がないと書いています。
5〜10分の動画と小テストで予習する
児童は端末を持ち帰り、先生と企業が組んで作った5〜10分ほどの予習動画を見ます。見終わったら端末で小テストを解き、紙のワークシートに書き込み、簡単なアンケートに答えて予習は完了です。先生は授業の前に小テストの正答率を確かめ、教え方を組み替えられます。
動画は8割以上が「使いやすい」と答えた
児童へのアンケートで、動画を「使いやすかった」「どちらかと言えば使いやすかった」と答えた割合は算数で82.1%、理科で83.5%でした。保護者では「効果がある」側が40.9%、「効果はない」側が15.1%です。教材の出来や手応えに大きな不満があったわけではありませんでした。
予定の6割強しか実施されなかった
算数63.8%・理科65.7%という実施率
ところが2014年度の実施率は、算数63.8%・理科65.7%にとどまりました。教材が用意されていても、3割強の時間は通常の授業に戻っていた計算です。年度初めの4〜7月には、実施率そのものが下がる傾向も見られました。
授業全体に占める割合は3%ほど
そもそも反転授業にあてる予定の時間は、算数・理科の授業の2割弱でした。全教科の授業時数で見ると、4〜6年生で5%、3年生で3%です。実際の実施率をかけると、もっとも多い学年でも全体の3%ほどになります。全国に先がけた取り組みでも、学校生活の中ではごく一部だったわけです。
学校ごとの差も大きかった
報告書は、学校によって実施率に大きな差が出たことも指摘しています。同じ市・同じ教材・同じ端末でも、学校ごとに取り組み方が分かれました。報告書は、まず学校間の差をなくして実施率を100%に近づける必要があると提言していました。
家で動画を見られない子はどうなる？
予習が前提だと家庭の差が教室に入る
反転授業は、全員が家で動画を見てくることを前提にしています。通信環境や静かに見られる場所、声をかけてくれる大人がいるかどうかは家庭によって違います。予習できなかった子は翌日の演習についていけません。教室で全員が同じ説明を聞く従来の授業に比べ、家庭の差がそのまま学力の差になりやすい点が慎重論の根拠になってきました。
エラーが出ても家では直せない
武雄市の保護者アンケートの自由回答には、「エラーが発生した時、家庭では対応できない」という声がありました。家で勉強する習慣のなかった子は「最初だけ興味を持つ」という意見も出ています。報告書も、予習にどこまで時間をかけられるかの検討が要ると書いています。
端末の持ち帰りは2021年夏で26.1%
全国で1人1台の端末が配られたあとも、持ち帰りはすぐには広がりませんでした。文部科学省の調査では、2021年7月末に平常時の持ち帰り学習を「実施している」公立小中学校は26.1%です。「準備中」が51.8%、「実施・準備をしていない」が22.1%でした。家で動画を見る前提そのものが、多くの学校でまだ整っていなかったことになります。
先生に動画を作る時間はあった？
日本の中学校の先生は週56時間働く
OECDの国際教員指導環境調査（TALIS）2018によると、日本の中学校教員の1週間の仕事時間は56.0時間でした。参加48か国・地域の平均は38.3時間で、日本は小学校・中学校とも参加国の中で最も長くなっています。そこへ動画作りを上乗せするのは簡単ではありません。
※ TALIS（Teaching and Learning International Survey、国際教員指導環境調査）とは、OECDが先生の働き方や学校の環境を国ごとに比べる調査です。日本は2013年から参加しています。
授業の準備は週8.5時間、事務は5.6時間
同じ調査で、日本の中学校教員が授業の計画や準備に使う時間は週8.5時間でした。平均の6.8時間より長いものの、事務作業5.6時間（平均2.7時間）や部活動などの課外活動7.5時間（平均1.9時間）も重なります。授業そのものの時間18.0時間は、平均20.3時間よりむしろ短い数字です。
武雄市では企業も費用を負った
武雄市の予習動画は、先生と企業3社が膨大な時間をかけて作りました。企業側からは「人件費で見た場合にはペイはできておりません」という回答も出ています。授業前に小テストの結果を見て、複数の指導案を用意する先生もいました。先生に新しい負担が生じていることは否定できない、というのが報告書の見立てでした。
「授業は教室で教わるもの」という習慣
家で動画を見るのは授業なのか
日本では「授業は教室で先生から教わるもの」という考え方が、生徒・保護者・先生の側に根強いとされます。説明が動画になると、「ちゃんと教えていないのでは」と受け取られやすくなります。武雄市でも、保護者の約3割はスマイル学習を「あまり知らない」「ほとんど知らない」と答えていました。
テストと内申点に組み込みにくい
教室で行う演習や話し合いは、定期テストの点数のように数字にしにくい活動です。内申点を気にする生徒や保護者には、その時間が成績にどうつながるのか見えにくいと言われます。評価のしくみが変わらないまま授業の形だけを入れ替えると、納得を得るのに時間がかかります。
端末がそろった今は条件が違う
2021年夏には96%の学校で使い始めた
武雄市の報告書が「ほかに例がない」と書いた1人1台の端末は、GIGAスクール構想で全国に行き渡りました。2021年7月末には、公立小学校等の96.2%、中学校等の96.5%が端末を使い始めています。2014年に武雄市が抱えていた条件の一部は、いまや全国の前提になりました。
残っているのは時間と習慣
一方で、先生の長時間労働や「授業は教室で」という習慣は、端末を配っただけでは変わりません。反転授業の3つの壁のうち、すぐに崩れたのは道具の壁だけでした。武雄市の報告書が勧めていたのも、全教科へ一気に広げることではなく、向いている学年・教科・単元を選んで確かめていくことです。
欠席した生徒への50ドルの録画から始まった反転授業は、日本では制度と習慣という大きな壁にぶつかりました。けれども、休んだ子に授業を届けたいという出発点は、どの国の教室にもある困りごとです。授業をひっくり返すより先に、ひっくり返す時間と余裕を先生に返すこと。日本で広がるかどうかの鍵は、案外そこにあるのかもしれません。
参考
- Bill Tucker「The Flipped Classroom」Education Next, Winter 2012
- 武雄市「ICTを活用した教育」2014年度第二次検証報告書 要約（東洋大学現代社会総合研究所、2015年9月）
- 文部科学省「OECD国際教員指導環境調査（TALIS）2018報告書のポイント」
- 文部科学省「端末利活用状況等の実態調査（令和3年7月末時点）確定値」
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