自宅の庭から温泉がわいても、所有者の思いどおりには使えません。温泉を出すつもりで掘るなら、都道府県知事の許可が先に要ります。お湯をポンプでくみ上げるのも許可制です。一方で、家族だけで入る分には「温泉を使う許可」は求められません。温泉法が決めている線引きを、掘る・くむ・入るの順にたどります。
※ この記事は制度の一般的な解説です。実際の手続きや細かな基準は都道府県によって違うため、具体的な計画があるときは都道府県の温泉担当の窓口に相談してください。
庭の地下でも温泉は所有者の自由にならない
地下の所有権は「法令の範囲内」
民法には、土地の所有権は「法令の制限内」でその土地の上と下に及ぶ、という決まりがあります。地下も自分の土地ではあるものの、ほかの法律が制限をかければそちらが優先されるわけです。温泉の場合、その制限をかけているのが1948年にできた温泉法です。
温泉は地下で近所とつながっている
地下の温泉は、自分の敷地の下だけにたまっているものではありません。同じ地層を通じて周りの源泉とつながっていることが多く、1か所で大量にくみ上げると近くの温泉の湯量や温度が落ちることがあります。温泉法が「温泉の保護」を目的のひとつに掲げているのはこのためです。
温泉法が決めている3つの場面
温泉法が許可を求める場面は、大きく分けて次の3つです。どれも窓口は都道府県知事になります（利用の許可は、保健所を置く市や特別区では市長・区長）。
- 掘る：温泉を出すために土地を掘る、掘り足す
- くむ：ポンプなどの動力を付けて湯量を増やす、温泉の採取を事業として行う
- 人に使わせる：温泉を公共の浴用や飲用に使う
法律でいう「温泉」はどんなお湯？
わき出たときに25℃以上なら温泉
温泉法では、地中からわき出る温水・鉱水・水蒸気などのガスのうち、決められた温度か成分を持つものを「温泉」と呼びます。温度の基準は、源泉から採るときに25℃以上であること。この条件を満たせば、成分がほとんど入っていない真水に近いお湯でも、法律上は温泉です。
冷たくても19種類の成分のどれかで温泉
温度が25℃に届かなくても、法律の別表にある19種類の成分のうち、どれか1つが基準を超えれば温泉と認められます。たとえば1キログラムあたり、溶けている物質の総量が1,000ミリグラム以上。メタけい酸なら50ミリグラム以上、遊離炭酸なら250ミリグラム以上です。リチウムやラドンも一覧に入っています。
天然ガスは温泉から外されている
定義には、メタンなどの炭化水素を主な成分とする天然ガスを除く、という一文が添えられています。地下から出るガスでも、燃料になる天然ガスは温泉ではなく鉱業法の世界の話です。ただ実際には、温泉と一緒にメタンが出てくる土地も少なくありません。この点が後で触れる2007年の事故につながっていきます。
温泉を掘るには誰の許可がいる？
都道府県知事の掘削許可
温泉を出す目的で土地を掘るときは、都道府県知事に申請して許可を受けなければなりません。申請できるのは、その土地を掘るために使う権利を持っている人です。自分の庭なら所有者として申請できますが、借りている土地なら持ち主の了解が前提になります。
許可が出ないのはどんなとき？
知事は原則として許可を出しますが、例外があります。掘ることで周りの温泉の湯量・温度・成分に影響が出ると判断したとき。可燃性ガスの事故を防ぐ技術上の基準に合っていないとき。そして、ほかに公益を害するおそれがあるときです。既にある源泉から一定の距離をとるよう求める都道府県もあり、温泉地の真ん中で新しく掘るのは簡単ではありません。
無許可で掘ると1年以下の拘禁刑
許可を受けずに温泉目的で掘った人は、1年以下の拘禁刑か100万円以下の罰金に処されます。情状によっては両方が科されることもあります。以前は「懲役」と書かれていましたが、2025年6月に刑罰が拘禁刑へまとめられ、温泉法の条文もこの言い方に変わりました。
井戸を掘ったら偶然お湯が出たときは？
温泉目的でない掘削は掘削許可の対象外
掘削許可が必要なのは「温泉をわき出させる目的で」掘る場合です。井戸や建物の基礎工事のように、別の目的で掘っていたらお湯が出てきた、というケースはこの許可の対象にはなりません。思いがけず庭から温泉が出た、という場面はこちらにあたります。
周りの温泉に響けば知事が対策を命じる
ただし、別の目的の掘削でも放っておかれるとは限りません。そのせいで周りの温泉の湯量・温度・成分に大きな影響が出たとき、知事は公益のために必要と判断すれば、掘った人に影響を防ぐ手立てを命じることができます。温泉地の近くで深い井戸を掘る場合は、この点も頭に置いておく必要があります。
ポンプでくみ上げるなら動力の許可
出てきたお湯を増やそうとして、ポンプなどの動力を取り付けるときは知事の許可が必要です。わき出る穴をさらに深く掘り足す場合も同じ扱いになります。無許可で動力を付けた場合の罰則は、無許可掘削と同じ1年以下の拘禁刑か100万円以下の罰金。自然にあふれ出たお湯を眺めるだけなら別ですが、使いやすくしようと手を加えた時点で許可の話になるわけです。
家族で入るだけなら利用許可はいらない
利用許可は「公共の浴用・飲用」だけ
温泉法の利用許可が求められるのは、温泉を「公共の浴用または飲用」に使う場合です。自宅の風呂に引いて家族で入るのは公共の利用にあたらないため、この許可は要りません。掘る・くむの許可を済ませていれば、自宅の温泉風呂そのものは法律上の問題にならないということです。
お客を入れるなら公衆浴場法や旅館業法も
料金をとって人を入浴させるなら話は変わります。温泉法の利用許可に加えて、公衆浴場を事業として営むための公衆浴場法の許可が必要です。宿泊もさせるなら旅館業法の許可も加わります。公衆浴場法でいう公衆浴場には温泉を使う施設も含まれ、許可の窓口は都道府県知事か、保健所を置く市・特別区の長です。
成分や禁忌症を掲示する決まり
利用許可を受けた施設には、温泉の成分や、入浴を控えるべき症状（禁忌症）などを掲示する義務があります。脱衣所の壁に貼ってある「温泉分析書」がそれです。成分の分析も登録を受けた機関でなければ行えず、定期的に分析をやり直して掲示を更新する決まりになっています。
採取の許可は2007年の渋谷の爆発事故から
温泉と一緒に出たメタンに引火
2007年6月、東京都渋谷区の温泉施設で、温泉と一緒にわき出た可燃性の天然ガスに火がつき爆発が起きました。従業員3人が亡くなり、通行人を含む8人がけがを負っています。当時の温泉法には、こうしたガスへの安全対策を義務づける決まりがありませんでした。
2008年10月から採取にも許可
この事故を受けて温泉法は2007年11月に改正され、法律の目的に「可燃性天然ガスによる災害の防止」が加わりました。2008年10月からは、温泉の採取を事業として行う人は採取する場所ごとに知事の許可を受ける仕組みです。メタンの濃度が基準を下回ると確認を受けた場合は、この許可は要りません。
掘削現場は敷地の端から8メートル
改正にあわせて、掘る段階の安全基準もできました。環境省の資料によると、掘削口から敷地の境界線までを8メートル以上（ガスが噴き出すおそれがない場合は3メートル以上）離すこと。その範囲での火気の使用は禁止です。ガス測定器や消火器を備え、毎日メタンの濃度を測ることも求められています。住宅の小さな庭では、この距離をとるだけでも難しいかもしれません。
自宅の庭で温泉を掘り当てるのは現実的？
新しい温泉の多くは深さ1,000メートル級
火山から遠い関東の平野でも、地下の温度は深さ100メートルにつき2〜3℃ほど上がります。神奈川県温泉地学研究所の試算では、東京の地下1,000メートルはおよそ40℃。そのため1980年代以降、1,000メートル以上掘る「大深度温泉」が増えました。同研究所によれば神奈川県内でも、1989年度の8源泉から2007年3月末には69か所になっています。
費用は1億円規模になることも
深い掘削には大型の機械と専門の技術が欠かせません。業者などの解説では、1,000メートル級の掘削で最大1億円ほど。お湯をくみ上げるポンプや配管の設備だけでも1,000万円以上が相場だといいます。しかも掘っても温度や成分の基準に届かず、法律上の温泉にならない可能性は残ります。
許可が出るまで数か月以上
掘削の許可を出す前に、知事は審議会などで専門家の意見を聴く決まりです。申請から許可までは数か月から半年以上かかることもあるようです。工事が始まれば騒音や振動が何か月も続くので、近所への説明も欠かせません。庭をスコップで掘って当たる、という話とはかなり距離があります。
豆知識・温泉と土地をめぐる話
温泉の権利は土地と別に売り買いされてきた
温泉地では昔から、湯をくむ権利（湯口権（ゆぐちけん））が土地とは別に売り買いされてきました。長野県の「鷹の湯」をめぐる裁判で、大審院（今の最高裁判所にあたる）は1940年、この権利を土地の所有権とは別の物権的な権利として扱っています。第三者に権利を主張するには、立て札や役所への登録などで外から分かるようにしておく必要がある、とも示しました。
東京の「黒湯」は25℃未満でも温泉
大田区など東京の臨海部では、薄い茶色から黒っぽい色の「黒湯」がくみ上げられています。東京都環境局によると、黒湯の多くは25℃未満の鉱泉です。それでもメタけい酸などの成分が基準を超えるため、法律上はれっきとした温泉になります。もとは大昔の海水が地層に閉じ込められた「化石水」と考えられています。
源泉の7割はポンプでくみ上げ
環境省の資料では、全国の源泉は2万7,825孔。そのうち動力でくみ上げているものが1万9,889孔で、自然にわき出る自噴泉は7,936孔にとどまります。自噴泉からわく湯の総量は減る傾向にあり、温泉資源が枯れていくおそれを指摘する声もあるほど。許可の多さは、限りあるお湯を地域で分け合うための仕組みともいえます。
庭からお湯がわいたら大事件ですが、法律の目で見るとそれは「自分だけのお湯」ではありません。地下で近所とつながり、ときにガスも連れてくる共有の資源。許可を取って家族で入る温泉風呂なら、遠慮なく楽しめるはずです。
参考
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